文:Caroline McCarthy(CNET News.com)
翻訳校正:ラテックス・インターナショナル
2008/10/09 07:30
市場調査会社GartnerのアナリストであるAdam Sarner氏は、ウェブサイトを持つフォーチュン1000社の75%以上が、マーケティングまたは顧客関係を目的とした何らかのオンラインソーシャルネットワーキングイニシアティブを開始すると推定している。しかし、これらのキャンペーンの50%は失敗に分類されるだろうと、同氏はCNET Newsとのインタビューで述べた。
Sarner氏は、米国時間10月12日から16日までフロリダ州オーランドで開かれるGartner Symposium/ITxpo 2008で研究結果を発表する計画だ。
Sarner氏は、「(企業は)コミュニティーに殺到し、つながりを持とうとするが、もっぱら双方に共通する目的がないため、失敗するだろう」と述べた。「共通する目的」とは、キャンペーンを展開すると企業とキャンペーンに参加するオーディエンスの両方にとって役立つ手段のことで、そのバランスを見つけるのは容易ではない。奇抜でオーディエンスがやみつきになるようなキャンペーンは、企業にとってほとんど価値がなく一時的なブームに終わりがちである。一方、インターネットでのマーケティング活動は一般の人にはあまり好まれないことが多い。
Sarner氏は一例として「Facebook」ブームを挙げた。ソーシャルネットワークは「利益よりもコミュニティーが目的」であり、マーケティング担当者にとって、何か買うものを探すよりも友だちとのコミュニケーションに焦点を当てたサイトにおいて、メッセージを届けるのは難しい。一方、ビジネスよりの広告オプションの1つである「Beacon」は、「顧客よりも、価値を得ようとする企業を目的」としていた。Facebookユーザーの中にはBeaconが気に入らない人もおり、利用者の反発が起きた。
Sarner氏の研究によれば、2012年までに、オンラインにせよ、オフラインにせよ、購入全体の半分には何らかの形でウェブがかかわることになる。つまり、たとえ最終的な購入が店舗で行われる場合であっても、製品レビューを検索したり、ブログで新製品について読んだり、価格を比較したりするようになるということだ。
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