省エネに優れたＬＥＤに普及の兆し　照明各社が開発急ピッチ

　■明るさ、コスト問題解消

　エネルギー消費量が大幅に少ないとして、京都議定書の目標達成計画の中でも普及促進が謳われているＬＥＤ（発光ダイオード）照明などの開発が活発化している。ネックとなっていた明るさや高コストなどの問題が徐々に解消し、従来の照明から置き換わる可能性が出てきたためだ。二酸化炭素（ＣＯ２）の排出削減という日本政府の公約も追い風となり、メーカーの売り込みも熱気を帯びている。

　岩崎電気は大阪府が府道に設置して実証実験するＬＥＤ道路灯と、ＬＥＤ歩道灯を開発し、合計５０灯を納入した。新開発の道路灯と歩道灯は、熱に弱いＬＥＤの弱点を補うために、ＬＥＤの数を極力少なくするとともに、放熱板などで温度上昇を抑えるなどの工夫をしたのが特徴。従来方式の道路灯に比べると、約３０％の省エネとＣＯ２の排出削減が見込める。加えて長寿命の特性を生かし、メンテナンスコストも軽減できるという。

　松下電工はシステムキッチンの最高級シリーズ「オーメイド・エクシモ」の主照明に、ＬＥＤ照明ユニットを業界で初めて搭載し、今月から受注活動を始めた。

　これまでＬＥＤは明るさが足りないため、キッチンの主照明には不向きとされてきたが、高出力と長寿命を両立させた独自開発のＬＥＤ照明ユニット「エムフォース」を採用することで、キッチンでの利用に道を開いた。ＬＥＤ照明をキッチンに用いると、均一に広範囲を明るく照らすため作業性が向上し、食材本来の色も正しく表現できる利点がある。高出力といっても従来照明に比べると、電気使用量は大幅に少ない。

　東芝グループの東芝ライテック、東芝ホームライティングも７月１日から、発光効率などが自慢の住宅用ＬＥＤダウンライト「Ｅ−ＣＯＲＥ（イー・コア）」を売り出す。一般用（施設用）の効率重視タイプ４機種、演色性重視タイプ４機種、断熱施工用（住宅用）として２機種の計１０機種をラインアップし、用途に応じて選択できるようにした。

　一方、トランスデジタル（東京都港区）は、新規事業として、ＬＥＤ装飾看板の販売を開始した。省エネ性に優れ、長寿命のＬＥＤは、広告媒体としても将来性が期待できるとの判断だ。このため同社では、イベントで使ったり、ビルの屋上などに設置する大型看板から、店舗向けなどを中心とする小型看板まで多様なタイプをそろえ、顧客の要望にこたえていく考えだ。

　ＬＥＤ照明推進協議会の試算によると、日本国内にある従来の電球式信号機をすべてＬＥＤ化すると、ＣＯ２排出量を年間約３２・７万トン抑制できるという。これはＣＯ２を吸収する樹木（スギ）を約２３００万本植林したのに相当する。地球温暖化対策にＬＥＤ照明が有効に作用するのは間違いなく、さらにコスト低減が進めば普及に弾みがつくことになりそうだ。