松下電器、ソニー、日立製作所、日本電気、ロイヤルフィリップスエレクトロニクス、サムスン電子、シャープ、東芝の8社は、オーディオ・ビジュアル製品や携帯電話などのコンシューマエレクトロニクス(CE)機器向けに、Linuxの強化に向けた機能検討とその普及促進を行うための、「CE Linuxフォーラム(CELF)」を設立したと発表した。
今回の発表によれば、CELFでは、CE機器に利用する際に必要とされる、1)起動時間・終了までの時間の短縮 2)応答時間などのリアルタイム性の向上 3)必要とされるメモリー容量の削減 4)低消費電力化 という要求項目を定め、それに対応したLinuxの強化を進めることで、デジタル家電向けOSとしての利用促進を目指す、としている。
またCELFでは、「CE機器向けLinuxに要求される様々な仕様・項目の定義づけ」「オープンソースプロジェクトやコミュニティとの連携、コンセンサスづくり」「業界に向けたCE機器向けLinuxの普及促進活動」を行っていく。
Linuxは、すでにパソコンやネットワークサーバなど、さまざまな機器で利用が進んでおり、また一部CE機器でも搭載が始まっている。昨年12月18日には、CE機器向けLinuxの開発およびCE機器への利用に向けた、Linuxの機能強化と発展を目的とするフォーラム設立準備の発表が行われ、これまで各社はその準備を進めてきた。近くIBMもCELFへ参画する予定だという。
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