伊藤忠ら、3D立体表示市場創造へコンソーシアムを設立

　伊藤忠商事、NTTデータ、三洋電機、シャープ、ソニーの5社は3月4日、3D立体表示市場の創造を目指す「3Dコンソーシアム」を設立したと発表した。「3D立体表示の入出力機器の開発と普及や、3Dコンテンツの拡大促進と流通性の向上を図る」（5社）とする。

　同コンソーシアムは設立と同時に一般正会員を抱える。3月4日現在、発起人の5社と一般正会員66社の合計71社が参加している。一般正会員には、ハードウェアメーカー、ソフトウェアベンダー、コンテンツベンダー、コンテンツプロバイダー、システムインテグレーター、映像プロダクション、放送局、学術団体などがある。

　同コンソーシアムでは、3D市場の本格的な普及をにらみ、グローバルな展開も視野に入れた上で、入出力機器のハードウェア、コンテンツなどのソフトウェアの両分野での開発・普及に向けて活動を展開していくという。

　3D立体表示は、CADなどの設計分野、医療・教育、アミューズメント、宣伝・広告、放送、電子書籍といった様々な分野での利用が期待されている。そのため、「コンソーシアム内で、用途や入出力機器に応じた画像フォーマットの普及活動、コンテンツ作成時のガイドラインやオーサリングツールなど、具体的な項目について審議する部会を設けていく」（5社）という。

NTTデータのプレスリリース