米国人の情報源のトップはインターネット

　「米国人が情報を得る際に最も活用するメディアはインターネットである」。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）はSurveying the Digital Futureと題した調査結果を米国時間1月31日に発表した。インターネットがテレビ、新聞、ラジオをおさえてトップに踊り出た。

　「インターネットは、通信手段として利用可能になってからわずか8年で、主要なメディアを追いぬいた」（UCLAの通信政策センターのディレクター、Jeffrey Cole）

　今年で3年目を迎える同調査では、2000人のインターネットユーザーと非インターネットユーザーを対象にアンケートを実施した。

　インターネットユーザーに、6種類のメディアについて情報源としての重要度を尋ねたところ、インターネットに「最も重要」の格付けをした回答者は61.1％だった。本の場合が60.3％、新聞が57.8％、テレビが50.2％、ラジオが40％、雑誌は28.7％だった。

　エンターテイメントを楽しむ手段としての重要度は、テレビに「最も重要」の格付けをした回答者が56.2％。本は50 ％、ラジオは48.9％、雑誌は26.5％、インターネットは25％。最下位は新聞で22.8％だった。テレビが首位を走る結果となったが、インターネットユーザーのテレビ視聴時間が減少していることも同時に明らかになった。1週間当たりのテレビ視聴時間は2001年に12.3時間だったが、2002年には11.2時間に減った。ちなみに、1週間当たりの非インターネットユーザーのテレビ視聴時間は、インターネット利用者よりも5.4時間多いという。

　UCLAの調査結果は、インターネットの普及を裏付けるものとなった。しかし、個人情報保護などの課題も浮き彫りにしている。

　オンラインの情報を「信頼できる」とするインターネットユーザーは過半数にのぼるものの、その割合は2001年の58％から2002年は52.8％に減少した。さらに、非インターネットユーザーを含めた全回答者のうち88％が、オンラインで取引をする際の個人情報保護に不安を感じていることが分かった。

　「個人情報保護とクレジットカードのセキュリティー、この2つの問題がインターネットの普及拡大の障害となっている」（Cole）

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