WindowsやCheck Pointなど、TCPのプロトコル処理実装にDoS攻撃を受ける脆弱性

　独立行政法人 情報処理推進機構セキュリティセンター（IPA/ISEC）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は9月9日、TCPを実装する複数の製品にDoS攻撃を受ける脆弱性が存在すると公表した。

　TCP（Transmission Control Protocol）は、RFC793などで規定されているインターネット通信プロトコル。複数のベンダーのTCPプロトコル処理の実装において、ウインドウサイズを細工したパケットの処理に関する脆弱性が存在する。この脆弱性を利用し、遠隔の第三者がDoS攻撃を仕掛けることで、システムを応答不能にされる可能性がある。

　 JPCERT/CCでは同日時点でこの問題を利用した実際の攻撃を確認してはいないという。ただし、この脆弱性を利用してDoS攻撃を仕掛けるツールが公開されているため、特に外部からアクセス可能なシステムについては、早急に更新プログラムを適用する、もしくは回避策を実施することを推奨している。

　また、対策版を適用するまでの間、ホワイトリストによりTCPサービスへのアクセスを制御したり、ひとつのIPアドレスからの接続数を制限したりすることで、この脆弱性の影響を軽減できるとのことだ。

　なお、Check Point Software Technologies、Cisco Systems、マイクロソフト、Red Hatではこの脆弱性に関する製品の情報を公開している。