広く利用されているテクニカルサポートツールに複数の脆弱性があり、Windows PCをサイバー攻撃の危険にさらす可能性があると、セキュリティ専門家が指摘した。
脆弱性が存在するこのツールは、インターネットサービスプロバイダ(ISP)やPCメーカーなどが、リモートアシスタンスを始めとするサポートサービスでよく使用されているものだという。U.S. Computer Emergency Readiness Team(US-CERT)が米国時間2月22日に警告を発した。提供元はSupportSoftで、脆弱性は複数存在するという。
US-CERTでは、影響を受けるソフトウェアを出荷している40近い企業や団体を、リストアップしている。すでに問題を修正しているケースもあるが、脆弱性が残ったままかもしくは解消されたかどうか不明なケースもリストにある。SupportSoftの問題が未対応となっている企業には、IBM、インターネットアクセスプロバイダのBellSouth、Comcast、Time Warnerが含まれているという。
Symantecも、SupportSoftのコンポーネントをコンシューマ向けセキュリティ製品に組み込んでいる。Symantecは22日、修正パッチとともに自社の警告をリリースした。同社はこの問題を4段階中2番目に高い「High(高)」としているが、欠陥を悪用するにはユーザの操作が必要になるため、いくらか危険性は軽減されているという。
Symantecは、「この脆弱性の悪用が成功した場合、システムが乗っ取られ、任意コードが実行されたり、不正アクセスを許してしまう可能性がある」と述べている。
SupportSoftのActiveXコントロールは、MicrosoftのInternet Explorerから実行する小さなアプリケーションである。Symantecによると、この脆弱性のあるActiveXコントロールを搭載している製品は、「Norton AntiVirus 2006」「Norton Internet Security 2006」「Norton System Works 2006」だという。同社の企業向けセキュリティ製品は影響を受けない。
Symantecによると、同社はアップデートに関してSupportSoftと協力し、現在は同社製品のLiveUpdate機能から更新可能になっている。2006年11月には、LiveUpdateによって脆弱性のあるバージョンのActiveXコントロールを無効化していたことを付け加えた。
SupportSoftは、この問題についてアドバイザリを発行している。同社は、ハードドライブで脆弱性のあるファイル(tgctlsi.dll)を検索するところからパッチを適用するまで、この問題を解決のための手順を段階的に説明するガイダンスを提供している。
US-CERTは、SupportSoftのパッチを推奨しているが、tgctlsi.dllの他に8つのファイルでも脆弱性を発見し、リストアップしている。脆弱性のあるファイルは、tgctlins.dll、sdcnetcheck.dll、tgctlar.dll、tgctlch.dll、tgctlpr.dll、tgctlcm.dll、tglib.dll、tgctlidx.dllとなっている。US-CERTは、上記すべてのファイルについてマシンを検索するのが、システムに脆弱性があるかどうか判断するもっとも効果的な方法だとしている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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