迷惑な電子メール広告への反対活動を展開していたことで著名な企業Blue Securityは米国時間5月17日、加熱するスパマーとのサイバー戦争に屈することを明らかにした。同社のウェブサイトを含む複数のサイトがスパム事業者からの報復攻撃に遭っていた。
スパム対策ソフトウェアを提供するBlue Securityは、スパムに対するキャンペーンをとりまとめていたことでも高い評価を得ていた。同社が「あらゆるスパム対策活動を停止した」ことを、同社で広報を担当するSandra Fathi氏が明らかにした。
Blue Securityの降伏は、5月に入り同社ウェブサイトがパートナーのウェブサイトとともにDoS攻撃に遭ったことが原因だ。DoS攻撃は、数千台ものコンピュータを乗っ取り、大量のトラフィックを送りつけることでサーバに負荷をかけてサービスを停止させるもので、Fathi氏によると、同社が受けたDoS攻撃はロシアのあるスパム事業者の犯行と思われるという。
スパム事業者がこのような形で自分たちの力を示したことは、あやしい広告主の反抗的な性質の表れといえる。インターネットが登場した当初から存在していた迷惑な電子メールは、衰えることを知らず、警察機関や規制当局が対策を試みているにも関わらず、ユーザーの受信ボックスやサーバをあふれさせている。
このような状況に対し、Blue SecurityのCEO、Eran Reshef氏は、解決方法があると信じていた。Reshef氏は、50万の同社の顧客に、受信したスパムに返信するよう呼びかけた。スパムを受け取った人全員がトラフィックを送り返すことで、スパム事業者のサーバに負荷をかけ、スパムを送ることができなくなると考えたのだ。この運動を受けて、知名度のあるスパム事業者数社はBlue Securityの顧客にスパムを送らないことで同意した。
だが、Blue Securityの勝利は長くは続かなかった。あるスパム事業者は5月に入って、降伏する代わりにDoS攻撃を開始した。セキュリティ情報ウェブサイトのSecurityFocusによると、Blue Securityに対する攻撃は、複数のウェブサイトとISPをダウンさせたという。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。 海外CNET Networksの記事へ
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