食い違う対策方法
携帯電話機用セキュリティソフト販売で先頭を行くのは、Symantec、McAfeeそしてF-Secureだ。ヘルシンキに本社を置くF-Secureは最近、Nokiaとの関係を拡大し、Nokiaの顧客に同社のウイルス対策ソフトウェアを販売すると発表した。Symantecも、世界最大の携帯電話メーカーNokiaと類似の契約を既に結んでいる。McAfeeのソフトウェアは、日本で一部の電話機に搭載されている。
概して、ウイルス対策ソフトウェアメーカーは自分たちの製品がもうすぐ携帯電話すべてに搭載されるだろうと考えている。「将来的には、すべての携帯電話にウイルス対策システムが乗るだろう」とHypponenは述べる。
通話サービスの契約と電話機を一緒に販売することが多い米国の携帯電話会社の中には、この見方に賛成しない会社もある。Verizon Wirelessは反対の立場を既に明らかにしており、T-Mobile USAはまだ選択肢を探っている段階だという。「どのように顧客のニーズを最適に満たすかを決めるため、市場の情勢を理解する段階にある」とT-Mobile USAの広報担当者は述べる。「われわれは、T-Mobileが販売した電話機が攻撃を受ける可能性と、そのリスク軽減のために必要な対策を検討中だ」(同担当者)
Commwarriorは、ウイルス対策関連企業が最も一般的な携帯電話ウイルスのひとつと呼ぶウイルスで、携帯電話回線またはBluetoothを通じて送られるMMSメッセージを媒体として広がる。
携帯電話事業者にスキャンツールを販売するFortinetは、スキャンされた全MMSトラフィックのうち10%近くがウイルスに感染していると述べる。Fortinetによると、携帯電話ウイルスの種類は、2004年には20種類以内だったものが2005年には100種類以上と、5倍以上も増えたという。
Gartnerのアナリストもスキャンという方法を後押ししており、携帯電話にウイルス対策ソフトを搭載するのは間違いだと述べる。ウイルスの主な感染経路がフロッピーから電子メールに変わった時点で、PC用のウイルス対策ソフトウェアはその効果をほとんど失い単なる駆除ツールと化した、と同社は2005年6月の報告書に書いていた。
「携帯電話業界はPC業界の間違いを繰り返すべきではない。マルウェア対策はまずネットワーク上で実施されるべきで、デバイス側の対策は最後の手段とすべきだ」とアナリストのJohn PescatoreとJohn Girardは書いている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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