電通とグーグルが共同でブランド価値の調査研究、広告指標確立を目指す

　電通は6月30日、インターネット広告におけるSEM（サーチエンジンマーケティング手法）ブランド価値の形成に与える影響をGoogleと共同で分析したと発表した。

　これまでSEMは、販売促進施策としての要素が強く、消費者によるインターネット検索から商品購入に至る直接的効果のみが計測されていた。今回は、検索結果ページの表示方法の違いによってブランド価値の評価形成にどのような影響があるかを分析した。

　その結果、自動車などの高価な耐久消費財と飲料などの安価な消費財では、消費者の検索頻度や検索目的が異なること、自然検索の結果で上位に掲載されるとともに、検索連動型広告を利用することで、消費者の商品に対する理解度、好感度、購入意向といったブランド価値評価が向上することが分かったとのこと。

　電通は、今後もGoogleと継続的にブランド価値に関する調査、研究をしていくといい、インターネット広告における新たなマーケティング手法や広告評価指標の確立を目指すとしている。