グーグルCEO、新メディアとその政治的影響を語る

　ニューヨーク発--Googleの最高経営責任者（CEO）Eric Schmidt氏は米国時間5月18日、2007 Personal Democracy Forumの基調講演に集まった聴衆を前に「このフォーラムはまるでGoogleのミーティングのようだ」と話した。

　ほとんどの聴衆が手にしている、ノートパソコン、BlackBerry、その他のガジェットが、その理由なのだという。Schmidt氏は「Googleのミーティングでは、ほとんどの場合、誰も話し手の方を向いていない。つまり皆オンラインなのだ。年配者の立場から言うと、これは困ったことだが、もう諦めてしまった」と述べた。

　同氏のプレゼンテーションは、New York Timesのコラムニストで「The World Is Flat」の著者でもあるThomas L. Friedman氏との対談の形で行われ、インターネット世代における常時オンラインの習慣と、世界政治の展望に与える影響が焦点となった。

　ディスカッションの内容は、2007年に入ってタイ政府がYouTubeを禁止したことから、民主党の大統領候補John Edwards氏が髪のドライヤーがけに普通では考えられないほどの時間を費やしているビデオが広く流通したことにまで及んだが、最終的な論点は「接続された世界」がよいものなのかどうかという点であった。Googleは、あらゆる情報を蓄積してアクセスと検索を可能にすることを使命としており、この接続性の象徴となっている。

　Schmidt氏は「この権限移譲の利点は、すべての人が抱えている懸念を圧倒するもので、結果として今よりもはるかに良い世界になる」と断言する。これに対しFriedman氏は、MySpace.com世代が選挙に出馬したとき、若いころの政治的負債がインターネットじゅうに残っている、という頻繁に指摘される可能性に言及した。

　Friedman氏は、噂の的となっているGeorge Bush大統領の学生時代のパーティ生活をほのめかしながら、「Bush氏が今イェールにいて、身の回りにカメラ付き携帯電話があったとしたら、彼が大統領に選ばれる可能性はなかっただろう」と述べた。

　Schmidt氏の返答はシンプルなものであった。同氏は「社会習慣上の提案がある。21歳になったら、名前を変更しても差し支えないのではないかと思う」と述べた。