重大な出来事が発生した時に大半の米国人がブログよりも従来のメディアを頼りに情報を探すことが、調査から明らかになった。

　調査はLexisNexisが25〜64歳の一般消費者1167人とビジネスマン333人を対象に実施した。この調査では、50％の人が、ハリケーンなどの重大な出来事が発生した際に、「新興メディア」よりもまずはテレビ、ラジオ、新聞といった「従来メディア」から情報を取得すると回答している。

　同調査では、ブログやポッドキャストを提供する市民ジャーナリストのサイトや、インターネットのみで情報を配信するメディアを新興メディアと定義している。新聞やテレビネットワークから派生したインターネットのニュースサイトは、従来メディアか、その他のカテゴリに分類されている。

　回答者に正確かつ最新の情報が得られる場所を3カ所挙げてもらったところ、50％が「テレビ」、42％が「ラジオ」、37％が「新聞」を選んだ。「ケーブルニュース、ビジネス専門局」は3分の1をわずかに上回る程度の支持を獲得し、25％の回答者が「紙媒体を提供するマスコミや放送局が運営するインターネットサイト」を選んだ。「新興メディア」を情報取得源に挙げた人はわずか6％だった。

　また、最も関心のある話題を5つ挙げてもらう質問からは、多くの一般消費者が「政治」よりも「ポップカルチャー」に興味を持っていることが分かった。一般消費者の関心が最も高かったのは話題は、「ポップカルチャー（書籍、映画、音楽、TV、演劇）」「趣味」「天気」「食べ物／料理／グルメ」で、それぞれ約3分の1の支持を集めた。また、約25％の一般消費者が関心のある話題として「スポーツ」を挙げた。「ポップカルチャー」は「パーソナル・ファイナンス」の5倍の人気を獲得した。

　関心のある話題について情報を収集する際に、最も人気の高かったのは「従来メディア」で、次に人気が高かったのは「ブログ、ユーザーグループ、チャットルーム」だった。これに「週刊誌、月刊誌」「ラジオ」「特定分野の話題を専門に扱うインターネット」が順に続いた。

　また、一般消費者の52％は従来メディア（これには大手インターネットニュースサイトも含まれる）をニュースの取得源として利用し続けると回答しており、35％が従来メディアと新興メディアを併用すると答えた。また13％が、将来は、主に新興メディアでニュースをチェックするようになるだろうと回答している。