印刷クーポンの配布は慎重に--米スターバックスの失敗事例に学ぶ

　数年前にもMcDonaldがあまりに熱いコーヒーを販売したかどで訴えられるという、とんでもない訴訟があったが、今度はコーヒーチェーンのStarbucksが、電子メールで配布したクーポン券の利用を拒否したことで訴えられ、1億1400万ドルの支払いを求められている。

　Starbucksは2006年8月、「グランデ」サイズのコーヒーと無料で交換できる印刷可能なクーポン券を電子メールで同社従業員に送信した。このクーポン券は従業員が自分の友人や家族に配布するように提供されたものだった。いまにして思えば、これは最善の方法とは言えなかっただろう。いまやインターネットを使えば何でも瞬く間に広めることができるのだから、前述のクーポン券も「従業員の友人や家族」だけにとどめておくことはできなかった。あまりにも多くの人々が飲み物の無料交換を求めて米国中のStarbucksに詰めかけたことに困惑し、同社はクーポン券を無効にしてしまった。

　会社の規模や販売されるコーヒーの定価（決して安くはない）を考えれば、Starbucksは自ら配布したコーヒーの無料交換クーポン券に対して、もう少し良い対応をすべきだったのかもしれない。しかし、同社もただのつまらないミスで訴えられ、1億1400万ドルも請求されることになるとは、想像もしなかっただろう。