楽天リサーチと三菱総合研究所(MRI)は3月29日、「第20回携帯電話コンテンツ/サービス利用者調査」の結果を発表した。この調査は2月10日から2月15日にかけてウェブ上で実施されたもので、2,400人の回答者のうち2,068人が携帯電話利用者であった。
今回の調査は、携帯電話での金融サービス利用を対象としており、結果の比較については2005年1月に実施された第14回調査の結果を使用している。調査結果によると、残高照会や口座振り込みのような従来型銀行サービスの利用率は相対的に見て高いものの、増加率は少なかった。一方、おサイフケータイや金融情報サービスなどの新しい金融サービスは、利用率の水準は未だ低いが1年前と比較すると増加率が高くなった。
携帯電話での株取引では、利用率が3.6%と1年前から1.2倍、金融情報の収集が4.5%と1.5倍になり、携帯電話の普及と性能向上が背景にあるとしている。年代別では20代男性、30代男性の利用率が急増した。一方、携帯電話で株取引をしないのは、PCの方が安全そうで、きめ細かい注文ができるという理由が4分の1を超え、特に中高年齢層に多かった。
モバイルEdyやモバイルSuicaといったおサイフケータイの利用は、この1年間で3.88倍となる3.1%まで上昇した。特に30代、40代男性の利用率が高く、ファーストフード店での利用が急増した。携帯電話で金融サービスを利用したくないとする割合は1年前より10%以上減少しており、利用に対する意識は高まっており、今後は低年齢層や高年齢層でも利用率が高まると予測している。
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