ある最新調査によると、ブログを社員とのコミュニケーションツールとして高く評価する米国企業の最高経営責任者(CEO)の数は増加しているが、自分で始めることについては大半が懐疑的だという。
PRWeekとBurson-Marstellerが実施した調査によると、調査したCEOの59%は、ブログが社内コミュニケーションに役立つと考えており、47%はブログを社外との意見交換手段として見ているという。
調査した131社のCEOのうち、7%は実際にブログを公開しているが、大半のCEOは自分ではブログを開始しそうもないと述べている。まだブログを公開していないCEOの約18%は、2年以内に会社でブログを公開する予定だと述べた。
この調査から、CEOがブログを新しいアイディアやニュースを伝えるための有益なツールとして、また、情報の伝達やフィードバックを得るための非公式な手段とみなしていることがわかった。
ブログは、技術系企業やその社員の間で急速に人気が高まっている。多くの企業は、社員がブログを通して新しいアイディアを伝えたり、会社のサービスについて顧客やユーザーからフィードバックを得ることを奨励している。IBMは、同社のコラボレーションソフトの次回バージョンにブログ機能を追加する予定だ。
「大半のCEOは、忙しくて時間がないことや公に対して何を発信してよいのかわからないため、ブログに関してはまだ静観の構えをとっている。ブログの影響力に対するCEOの認識は高まっているが、ブログに費やす時間があったらCEOには会社経営に専念して欲しいと社員は思っているのではないかと遠慮しているようだ」とBurson-Marsteller調査担当役員のLeslie Gaines-Rossはコメントした。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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