ウェブユーザーはクッキーに食傷気味--米調査

　クッキーの受入拒否や削除によって自分のプライバシーやセキュリティを保護している人の数が増加していることが、市場調査会社JupiterResearchの調査で明らかになった。

　米国時間14日に発表された同社の2004年度調査によると、オンラインユーザーの約58％がクッキーを削除しているという。クッキーとは、ウェブサイトの訪問履歴を記録するために、コンピューター内部に置かれた小さなファイルを指す。さらに、39％のユーザーが自分が主に使っているコンピューターからクッキーを毎月削除していることがわかった。

　JupiterResearchは、こうした傾向について、ネットユーザーの間でプライバシーとセキュリティへの関心が高まっていることをその理由に挙げている。また、多くのユーザーがスパイウェア対策ソフトやファイアウォールを使用しているとも述べている。

　「これらのアプリケーションの多くは、第3者からのクッキーを拒否するようはじめから設定されており、またユーザーのコンピューターからクッキーを定期的に削除するようになっているものも多い」（同報告書）

　JupiterResearchによって引用された消費者調査では、回答者の38%がクッキーについてセキュリティとプライバシーの侵害と考えている。クッキーの影響については、現在議員や消費者団体が討議を続けている。また、ネットワークセキュリティー会社のNetcraftは米国時間14日に、クロススクリプトによる脆弱性を悪用した攻撃でクッキーが盗まれ、個人情報が危険にさらされると指摘した。

　オンラインビジネスにとって、この傾向は、ウェブサイトへ定期的にアクセスしてくるユーザーを正確に追跡する手段として、クッキーが有効でなくなることを意味している。ユーザーがクッキーを拒否すれば、データの精度は損なわれ、数字の多くが「匿名」として分類される可能性がある、とJupiterResearchは述べている。

　アナリストのEric Petersonは、「精度と機能性をクッキーに大きく依存しているサイトとアプリケーションの数を考えると、こうしたデータの不足は、多くの企業にとって重大なリスクとなる」と述べている。「ウェブページのカスタマイズやアクセス履歴の追跡などにはクッキーが必要であり、それがなければ継続的にアクセスしている利用者の身元がわからなくなることから、これらのデータの精度が非常に疑わしいものとなる」（Peterson）