インターネットを使った求人申し込みは効果薄

　求人広告を読み、紙に書いた履歴書を送付し、適切な場所で友人作りを始めるべき時が来たようだ。

　ワシントン大学の最近の調査によると、昨今、インターネットを使って就職活動を行う求職者があまりに増えたため、インターネットを利用した職探しは従来の方法に比べて効果が薄くなったという。

　この調査結果は19日（米国時間）、米国アトランタで開催されるアメリカ社会学会（ASA）の年次総会で、同大学博士課程の学生、Christine Fountainが発表する予定。

　最近は、オンライン求人サイト上でメール／ウェブ履歴書の送信や申し込みが大変容易に行えるようになった、とFountainは語る。

　「雇用者たちは、応募者から送られてくる履歴書の膨大な数に圧倒されている。応募者数が増えるに従い、より多くの雇い主が応募者を知る人々からの推薦状に頼る必要が出てくるだろう」（Fountain）

　また、いくつかの事例を見ると、インターネットによる応募は新入社員向け、あるいは一時派遣への応募には効果的だが、上級職への就職では知り合いが決め手になっていることがわかる。

　「今後も山のような求職の申し込みが殺到する状況が続けば、応募者を選別する手段として個人の推薦状の重要性は一層高まることになる」（Fountain）

　今回の調査では、失業者650人を対象とした追跡調査が行われた。その結果、1998年8月時点で失業中と報告した第1のグループでは、インターネットを使って就職活動した人は使用しなかった人に比べ、3カ月以内に就職できる確率が3％高かったことが分かった。

　 　しかし、2000年12月時点で失業中と報告した第2のグループでは、就職活動でインターネットを利用した人は、利用しなかった人に比べ、3カ月以内に就職できる確率が低かった。僅差ではあるが、統計学的に見てこの差は大変重要とFountainは述べている。