米AMD Consumer Research Groupは米国時間7月7日、ハイテク用語と消費者の購買行動に関する調査結果を発表した。それによると、消費者は新製品の宣伝で使われる用語や製品そのものを理解できないために購入をためらうことが多い。たとえば、英国、米国、中国、日本の回答者1500人のうち、「メガヘルツ」という用語の意味を理解している人はわずか65%に留まった。
また、「MP3」や「Bluetooth」といったハイテク用語テストで満点を取った回答者は、全体のわずか3%に過ぎなかった。この調査で、ITコミュニティで使われる用語は一般には知られていないということが浮き彫りになった。最も用語の知識が高い回答者(ハイテク用語テストで11問中7問以上を正解)でさえ、デジタル・ビデオ・レコーダー(DVR)が何かを理解している割合は3分の1を上回る程度だった。
米AMDの企業マーケティング担当副社長でAMD Global Consumer Advisory Board(GCAB)の委員長を務めるPatrick Moorheadは、「IT業界の広告費用の大半が無駄になっている。ハイテク業界は用語を簡潔にして、テクノロジーが生活にもたらす利点を消費者が理解できるようにするべきだ」と指摘する。
また、今回の調査により、用語や製品に対する混乱が購買行動に与える影響も明らかになった。11問中正解が6問以下だった回答者は、正解率の高い消費者よりも新製品の購入を先延ばしにする傾向がある。正解率の低いグループの47%は、「デジタルカメラは複雑なので、購入を延期する」と述べた。正解率の高いグループでも、40%が「ハンドヘルド機は複雑すぎるため、購入を延期する」と答えた。また、全回答者の46%は、「セットアップ手順が複雑な製品は購入しない」としている。
ハイテク製品の多くは消費者を対象としている。消費者はコンピュータ技術の知識が豊富ではない可能性が高い。しかし調査によると、ハイテク製品購入者の大部分がすでにITに精通している人々だ。たとえば、DVRの購入計画のある回答者の87%は自宅にパソコンを所有しており、同80%がパソコンにDVDプレーヤーが搭載されている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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