米NPO団体、「スパムメールを防止する心得」を発表

 技術政策に関するNPO団体の米CDT(Center for Democracy and Technology)は3月19日、スパムに関する調査報告書を発表した。それによると、「簡単な方法でスパムを防ぐことができる」(CDT)という。

 ウェブユーザーにとって、一番の悩みの種がスパムメールだ。米Gartner Groupが昨年12月に行った調査によると、企業が受信する電子メールの約50%が迷惑メールだという。しかもその割合は確実に増えつつある。

 CDTは迷惑メールを受け取らないための効果的な対策として、「電子メールアドレスを目立たないものにすること、人目につくところに表示しないこと」を勧めている。

 CDTは過去6カ月間、スパム発信者がターゲットをどのように絞り込んでいるかを突き止めるため、様々なウェブサイトに電子メールアドレスを公表し、情報を収集した。同時に、いくつかのスパム防止方法についても実験を行った。電子メールのアドレスを簡単なものにしたり、ドットコム企業からの販促メールの受け取りを拒否するなどの手段を試した。

 その結果、実験のために作成したダミーの電子メールアドレス260件に対して、1万通を超えるメッセージを受け取ったという。

 注目すべき結果として、掲示板などに「読み上げ形式」で電子メールアドレスを投稿したところ、スパムメールは1通も来なかった。例えば、「bob.smith@domainname.com」という電子メールアドレスを、「bob smith at domain name dot com」と表示するとよい。

 また調査の対象となった企業の大半が、新しいWebサービスの登録を行った顧客に対しては、「販促キャンペーンなどの宣伝メールを受け取りたくない」という顧客の希望を尊重していることも明らかになった。

 結論として、「最もスパムメールを呼び込んでしまうのは、公開されているサイトで電子メールアドレスを明らかにしてしまうことだ」(CDT)。ただし、たとえ電子メールを公表してスパムメールを受け取ったとしても、そのページのアドレスがなくなってしまえばその数は著しく減少するという。

この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。

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