米国の大手ハイテク企業がスパム対策で連携

　問題が急浮上しているスパムメールについて、その解決策を検討するフォーラム「JamSpam」が、米国時間3月14日にサンフランシスコで開催された。今年に入って2度目のフォーラムとなる。

　フォーラムに参加した企業には、米Yahoo、米Dell Computer、米Oracle、米Microsoft、米AOL Time Warner、米Double Clickなどがある。現在、一方的かつ大量のスパムメールがマーケッター、技術開発者、ISPおよびその顧客宛てに配信されている。同フォーラムではこれについて、次の2つの問題を解決すべく協議した。

1. 企業におけるネットワーク資源、メール管理者の時間的負荷といった損失
2. スパムフィルタにより必要な電子メールが紛失するという計測困難な損失の増大

　同フォーラムでは、これらの問題の普遍的な解決策として「オープンかつ相互運用可能なアンチスパム仕様を開発する」ことを目指している。今回の会議では、必要な電子メールを確実に認識し、配信するための認証基準などについて協議した。また、電子メールの種類を識別するための「透過性」のあるシステム構築の必要性についても関心が寄せられたという。

　「このフォーラムは、幅広い視点でスパムについて調査している。参加者は、電子メールソフト会社、ISP、フィルタリングソフトウェア会社、そしてプライバシーや消費者の観点から問題を考察する提唱者など多岐にわたる。」（米ePrivacy Group会長、Vincent Schiavone）。

　このようなフォーラムが開催されるようになったのには、"今やスパムが蔓延状態になっている"という背景がある。フォーラムに参加した米EarthLinkのシニア・プロダクト・マネージャー、Stephanie Fossanはこれについて次のように説明する。「過去18ケ月間で、インターネットに侵入してくるスパムの量は500％増大した」（同氏）。

　またSchiavoneは次のように述べ、参加企業による協力体制の必要性を強調している。「インターネットで今一番の問題となっているのがスパムだ。これはフォーラムに参加した企業すべてに影響を及ぼす。スパムの解決策は、技術や法的な側面、標準技術などに限定するのではなく、これらすべて組み合わせたものでなくてはならない。そのためには参加企業間の協力が必要不可欠なのだ」（Schiavone）。