「2007 Microsoft Office system(2007 Office system)」販売により刺激を受けたソフトウェア市場は、1999年以来の最高水準を記録した。NPD Groupは米国時間1月30日、このような内容のレポートを発表した。
全体的に見た場合、2007年に米国の小売店で販売された非ゲームPCソフトウェアは、合計で33億ドルとなり、2006年の29億ドルより15%増加した。この増加は、2000年から2006までの売上高が実質的横ばいの状態にあったことを考えると、注目に値する。
しかし、その多くがMicrosoft製品であり、主にOffice、さらに、Vistaの発売開始が原因となった。NPDのChris Swenson氏によると、この市場における全成長の80%がこれら2製品のリリースの結果と考えることができるという。また、セキュリティソフトウェア販売は、前年比で55%上昇した、とSwenson氏は述べた。
Vistaの販売は、XPの初年度における販売を上回れなかったが、2007年のWindows販売の40%に達した。
2007 Office systemの販売はさらに好調で、「Office 2003」と販売開始後1カ月間で比較した場合、100%上回った。これにより、Officeは、2007年小売店で販売された全ソフトウェアの17%(ドルベース)を占めた。
「これは大ヒットだ」とSwenson氏は述べる。
また、Swenson氏は、Windows XP販売に大きな動きがあったことをNPDでは確認していないと指摘する。そして、このことから、ダウングレード現象は誇張されていたという印象を同氏は受けたという。「仮にダウングレードしたいとユーザーが考えたとしても、多数が一度にダウングレードしたとは思えない」とSwenson氏は述べる。そして、同氏は、古いWindows XPを販売する小売業者は少なくなってきていることを指摘した。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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