新生銀行、日本HP製サーバと仮想化ソフトで開発用サーバを8割削減

　新生銀行は、日本ヒューレット・パッカード（日本HP）のx86サーバとヴイエムウェアの仮想化ソフトウェアを導入し、開発環境用サーバの統合を開始した。日本HP、ヴイエムウェア、ヴイエムウェアの国内代理店であるネットワールドの3社が4月12日に明らかにしたもの。

　これまで、新生銀行は、複数のシステムやアプリケーションについて、それぞれ開発環境機、本番機、災害時用バックアップ機を用意していた。そのため、全体のサーバ数が増え、特に開発環境機では稼働率の低いサーバも運用する必要が生じ、「管理／維持コストの増大、設置スペースの確保、サーバリソースの有効活用が課題となっていた」（3社）。

　この課題を解決するため、日本HPのx86サーバHP ProLiant DL380 G3と、ヴイエムウェアの仮想マシンソフトウェアVMware ESX Serverを導入し、サーバ統合を進める。VMware ESX Serverを使用すると、1台のサーバ上でWindows、Linuxといった複数のOSを同時に運用できる。また、あるサーバ上で稼働していたアプリケーションなどを、そのまま別のサーバに移行することも可能である。

　新生銀行は、11本のVMware ESX Severを開発環境機に導入し、ピークの異なる複数の開発環境を1台のサーバで賄った。初期導入費用、管理／維持コスト、設置スペースの削減につながり、導入前に比べサーバの台数を約80％減らせた。さらに、ハードウェア使用率の向上、環境構築の迅速化、リソース増大への敏速な対応、システム交換作業の省力化といったメリットも得られたという。

日本ヒューレット・パッカードのプレスリリース
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