IDC調査--ソフトのサブスクリプション販売、2008年には430億ドル規模に

　ソフトウェア業界では世界的に、サブスクリプション形式が永久ライセンス形式にとって代わりつつあり、サブスクリプションベースの売上は2008年までに430億ドルに達すると見られている。

　市場調査企業のIDCが米国時間25日に発表したレポートによると、サブスクリプション形式のライセンス契約によるソフトウェアの販売は、2003年から2008年にかけて毎年16.6％のペースで成長する一方、従来の永続的ライセンス形式のほうは0.3％づつ減少するという。

　サブスクリプション形式のライセンス契約へ移行することのマイナス面として、IDCはベンダー各社の売上や株価が下がる恐れがあることを挙げている。さらにこのモデルでは、ベンダー各社が製品を販売するためにより一層努力する必要があるが、しかし一部のユーザーは、この点がユーザーサポートの向上につながるため、この契約形式を歓迎している。

　ソフトウェアベンダー100社を対象にIDCが以前行った調査では、厳しい経済状況によって企業が必要以上にソフトウェアを買い込まなくなったため、サブスクリプション形式のライセンス契約が、今後6年で販売の大半を占めるようになると応えた企業が43社に上った。ユーザー企業はますます、ソフトウェアを単なるサービスと見なすようになっている。

　「サブスクリプション形式のライセンス販売によって、ベンダーは製品の売上をより正確に予測でき、将来の見通しを把握しやすくなる。また、利用する側でも先行投資が少なくて済み、ベンダーに対し継続的に支払いを行うことで持続的な関係を結んでいくことができるため、これを歓迎している」と、IDCで価格、ライセンス、デリバリーサービスに関するプログラムを担当するAmy Konaryは、声明のなかでそう説明している。