大日本印刷と日本IBMは4月27日、Webサービス対応のグリッド構築ソフトウェア「Webサービス対応AD-POWERs」(仮称)を発表した。同ソフトウェアは、両社が大日本印刷のAD-POWERsをWebサービス対応化したもの。これにより、遠隔地の工場や支社のパソコンから高速演算能力を利用可能な環境が必要に応じて構築できる。
AD-POWERsは、1台のパソコンで実行していた処理を数台のパソコンで分散処理するソフトウェア。利用者の離席/外出などにより稼働していないネットワーク上のパソコンを自動検出し、アプリケーション処理を分散実行するシステムを構築する。
もともと、同一ネットワークセグメント内での利用を想定したソフトウェアであったので、インターネットを介した使用は不可能だった。しかし、「遠隔地の工場や支社/支店などからインターネット経由で高速演算能力を必要に応じて利用したい、というニーズが高まった」(両社)ため、大日本印刷は日本IBMの技術支援を受け、2004年2月からAD-POWERsのインターネット対応を進めていた。
Webサービス対応AD-POWERsは、日本IBMのアプリケーションサーバソフトウェアWebSphereと連携でき、Webサービス向けプロトコルSOAPを採用したことから、「インターネット環境で簡単に高セキュリティのエンドユーザーコンピューティングを実現できる」(両社)という。さらに、Webサービスの相互接続仕様であるWS-I Basic Profile 1.0にも対応している。
Webサービス対応AD-POWERsの販売は、大日本印刷が5月に開始する。価格は約300万円から。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス