米Sun Microsystemsは5日(米国時間)、Open Source Development Lab(OSDL)への参加を発表した。OSDLは高性能サーバ向けLinuxの改善に取り組む組織で、同社に先駆け、すでに米大手サーバメーカー3社が参加している。
OSDLは2000年に設立されたが、今年7月にLinux開発のリーダー、Linus Torvaldsとその片腕のAndrew Mortonが同組織に参加してから、俄然注目を浴びるようになった。すでに米IBM、米Hewlett-Packard、米Dellの3社は、同組織に参加している。SunはLinuxWorld Conference and Expoで、OSDLへの参加を表明した。
OSDLのCEO、Stuart Cohenによると、同組織は企業参加の拡大を目指しており、とりわけSAPやOracleといったソフトウェア会社に参加を呼びかけているという。またOSDLは、7月にUnileverが参加したのを機に、顧客の代表機関としての役割を強化し始めた。
OSDLにおけるSunのパートナーシップレベルは、5段階中真ん中の「silver」で、参加費用として年間10万ドルの支払いが義務付けられる。Sunを代表するのは、同社のLinuxソフトエンジニアリング担当ディレクターのStephen Harpsterと、ボリューム・システムズ・ソフトウェア・マーケティング担当グループマネジャー、Jack O'Brienの2名。
またSunは、OSDLの2つの作業グループのどちらにも参加する予定。1つは、Linuxの高性能コンピュータ上での使用に関するグループで、もう1つは同OSの通信関連顧客による使用に関するグループという。
Sunは、「OpenOffice」のソースコードの公開に踏みきるなど、いくつかのオープンソースプロジェクトに取り組んできたが、Linuxの採用に関しては競合他社に遅れを取っていた。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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