JBossのJ2EE互換性問題が紛糾：裁判に発展も

　米JBoss Groupが米国時間6月2日に、オープンソースのJavaアプリケーション・サーバ・プラットフォーム、JBossバージョン4.0をリリースする。JBossは、Java 2 Platform, Enterprise Edition（J2EE）対応の開発プラットフォームで、「複雑なJavaベース業務用アプリケーションの構築作業を大幅に迅速化できる」（JBoss Group）という。JBoss Groupは同プラットフォームを無償公開しているが、サポートサービスを提供することで収入を得ている。

　J2EE対応商用ソフトウェアの代替プラットフォームとして、JBossの人気は高く、企業のIT担当役員も関心を示すようになってきた。ところがこのソフトウェアは、Java標準との互換性を巡って米Sun Microsystemsと大論争を引き起こしている。その結果JBossバージョン4.0のリリースは、技術的理由よりも、法律上の問題で注目を集めるかもしれない。J2EEの互換性に関するJBoss GroupとSunとのトラブルが、法廷の争いに発展しそうな気配だ。

　Javaの仕様／商標を管理し、互換性試験を運営するSunは、「JBossがJ2EE完全互換でないにもかかわらず、JBoss GroupはJ2EEという用語を使って市場を惑わしている」と主張する。「J2EEという用語の使用方法に関する争いは法廷外で解決したいが、JBoss Groupを提訴することも視野に入れている」（SunのJ2EEライセンス担当グループ・マーケティング・マネージャーのRick Saletta）

　JBoss GroupはJBossバージョン4.0を「J2EE 1.3仕様に対応」としているが、「J2EE互換」とは主張できない。というのも、同プラットフォームが互換性を確認するソフトウェア試験に合格していないからだ。

　米Forrester Researchのアナリスト、Ted Schadlerは、「IT購入担当者はJavaアプリケーションをほかのシステムに移せるかどうかを気にするので、J2EE互換を守らせることが重要」と指摘する。「猫も杓子も“J2EE互換”と主張できてしまうのは問題だ」（同氏）