「サービス志向アーキテクチャ」が市場を拡大

　調査会社の米ZapThinkは米国時間2月20日、「2006年にはネットワークを使った業務システムの設計手法として、サービス志向アーキテクチャ（SOA：service-oriented architecture）が有力になる」とする予測を発表した。

　サービス志向アーキテクチャとは、企業のソフトウェア基盤を構築するための手法。これにより、異なるアプリケーション同士が、それぞれで使用しているOSやプログラミング言語を気にすることなくデータやプロセスを交換できる。この手法においては、アプリケーション、あるいはアプリケーションの一部の機能は1つのサービスとなり、他のアプリケーションやユーザーがこうした個々のサービスを受けることになる。その際に特定のコーディングは必要としない。

　つまり、サービス志向アーキテクチャはWebサービスがとる手法と同じである。サービス志向アーキテクチャという言葉自体はまだまだ一般的ではない。しかしWebサービスの普及によって利用はますます増大していくと考えられている。

　なおWebサービスでは、XML言語に対応したソフトウェアを用いることで異なるシステム間の情報共有が可能になる。企業は既存のデータやプロセスを別のアプリケーションやユーザーに提供できるようになる。例えば、企業がWebサービスのインタフェースを、在庫を追跡するアプリケーションに利用した場合、パソコンとPDAのユーザーがこの情報にアクセスできるようになる。またそのデータを異なるサプライチェーンアプリケーションに提供することもできる。

　米Gartnerのアナリストは昨年12月の調査報告書で、2003年はサービス志向アーキテクチャの利用が主流になるだろうと予測している。「サービス志向アーキテクチャは、設計を明確なものにする。このため大規模、あるいは地理的に分散している開発チームにおける共同作業が容易になる。モジュールも利用目的に合わせて自由に変更できるため、ソフトウェアの再利用も可能になる」（GartnerのアナリストRoy Shulte）。

　ZapThinkは、「サービス志向アーキテクチャのこのような柔軟性の高さは、ソフトウェアプロバイダーにとっても利益を生むものである」としている。同社は、予測の範囲としながらも、エンタープライズソフトウェア分野における同アーキテクチャの需要は、2010年までに980億ドル規模にまで達すると見込んでいる。

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