電子情報技術産業協会(JEITA)のモバイル・ホームシステム協議会は8月24日、無線LANスポットサービスの相互運用基盤技術として重要な3つの利用促進技術を開発したと発表した。
モバイル・ホームシステム協議会は、無線LANスポットシステムの共通基盤開発促進と普及、実証実験の支援のために2003年10月10日に設立され、21社が参加。今回の技術は、日本電気、富士通、および日立製作所の3社が、新エネルギー・産業技術総合開発機構の「デジタル情報機器相互運用基盤(無線LANスポット)の開発」プロジェクトの助成金を受けて開発した。
今回開発したのは、端末の無線LANネットワーク接続設定、ネットワーク・ネットワークサービス接続の自動化を行う「シームレス認証技術」と、位置情報やプロファイル情報に応じて無線LANスポットサービスで提供しているサービスを自動で絞り込み、端末やネットワーク環境に応じた形で簡単に使えるようにする「プラグ&サービス技術」、無線LAN間および無線LANスポットや公衆無線網間を移動動した場合でも、ストリーミングで提供されるサービスを回線に応じた品質で継続してとぎれなく再生する「シームレスハンドオーバ技術」の3種類だ。
開発3社は、モバイル・ホームシステム協議会メンバーおよび実証実験協力各社の協力のもとに、利用促進技術を搭載したPDA端末とサーバシステムを利用し、2005年1月に実証実験を実施。その後、これらの技術を開発3社のPDAや携帯電話などの端末製品や無線LANスポット用サーバ製品などに順次適用する予定だ。
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