BCN総研発表、携帯電話の新サービス・新機種による買い換え意欲が低下

　コンピュータ・ニュース社（奥田 喜久男社長）の市場調査部門であるBCN総研は、携帯電話の利用状況と今後の利用意向に関するアンケート調査を実施し、その結果を発表した。

　携帯電話の機種変更の理由（きっかけ）については、「使用中の携帯電話が古くなったと感じた時」、「携帯電話が壊れた時」が上位にあがった。昨年同時期に行った調査結果と比較すると、順位に変動はないものの、上位2項目の回答率が上昇する一方で、3位以下の「新しい携帯機種が発売された時」、「新しいサービスが開始された時」などの回答率は低下している。

　また、携帯電話を購入する時に重視する項目については、「メール機能」、「インターネット機能」などの機能面が、昨年調査結果より全般的に回答率が高まっており、なかでも「カメラ機能（静止画）」は昨年から15.7ポイント増と大幅に上昇した。

　一方、仕様などの面では「端末の価格」、「携帯電話会社」が上位にあがった。この2項目は昨年調査結果と同順位で、回答率もやや上昇している。しかし、「電話料金」、「端末のデザイン」など今回の調査結果で3位以下の項目は、概ね回答率が低下した。

　将来携帯電話で使用してみたいサービス（機能を含む）については、利用意向が半数を超えたサービスは、「GPS機能、位置情報サービス」、「動画の撮影」、「動画の受信、再生」、「家電操作」があがった。

　今回の調査結果によると、新たなサービスの開始や新機種の登場だけでは、端末の買い換え促進につながりにくいという傾向がより鮮明になった。さらに、購入時においては、端末の仕様・外観などよりも、機能面を重視する傾向が強まっていることが明らかとなった。

　BCN総研では、「このようなユーザーニーズの変化のもと、重視度が増加している『カメラ機能』の高性能・高機能化は必然の流れといえる。また、利用意向が高かった『位置情報サービス』など、画期的なサービスの展開にともな う新たな機能の投入が、市場活性化への大きな課題であることが浮き彫りとなった」としている。

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