VoIPサービスの拡大を受け、インターネット電話関連機器の売上が急増

　市場調査会社のInfonetics Research によると、VoIP（Voice over Internet Protocol）関連機器に対する需要の急増を受け、2003年10--12月期におけるそれらの機器の世界全体の売上は前期比で31％増加し、さらに2007年までに3倍になる可能性があるという。

　Infonetics Researchのアナリスト、Kevin Mitchellが23日（米国時間）に語ったところによると、AT&T、BT、France Telecom、SBC Communications、Verizon Communicationsなどの電話会社がインターネット電話サービスの販売を開始するため、2004年以降にいわゆるVoIP用機器に対する需要が増加するという。

　企業、電話サービスプロバイダ、一般家庭電話のユーザーは、数十年前から使用している電話回線網に代わり、VoIPを使った、より低価格の機器およびサービスをそれぞれのペースで導入しつつある。VoIPとは、コンピュータ間でデータをやり取りするための技術として、最も広く利用されているInternet Protocolに依存した技術。

　Cisco Systemsや、Shoreline CommunicationsやVeraz Networksといった新興のVoIPサービスプロバイダは、従来の電話ネットワークを全く利用しない「純粋な」インターネットベースの音声システムを販売している。一方、Nortel Networks、Avaya、Siemensといった老舗の音声サービス企業は、VoIPの脅威への対応策として、従来の電話とIPの両方の要素を兼ね備えたハイブリッド（混合）システムを提供している。

　Infoneticsによると、2003年に販売された全てのIP回線のうち、従来の電話とIP電話の混合型の電話回線の割合は68％を占めたが、純粋なIP回線の売上は前年比で29％増加したという。