文化庁、「国立メディア芸術総合センター」の基本構想をまとめる

　文化庁が開設を進めている「国立メディア芸術総合センター（仮称）」の基本構想がこのほどまとまった。

　国立メディア芸術総合センターは、2007年2月に閣議決定された「文化芸術の振興に関する基本的な方針」において、メディア芸術の国際的な拠点整備の必要性がうたわれたことを受け、設置の検討を続けてきたもの。5月には、同センター開設の必要経費が2009年度第一次補正予算で計上され、7月からは文化庁の下に設立準備委員会が設置された。

　今回まとめられた計画書によると、同センターに必要な総面積は、展示室や収蔵庫のほか、上映ホールや会議室、レストラン、カフェなどを含めて約1万平米。運営は外部委託し、財源は原則として自己収入で賄うことを前提としている。

　そのほか開設場所の条件として、交通の利便性が高く、海外からの来訪者を含め、一般来訪者やメディア関係者のアクセスが容易であることや、周辺の景観や環境がメディア芸術にふさわしい場所であることが挙げられている。