三洋電機と新日石が合弁会社「三洋ENEOSソーラー」を設立--薄膜太陽電池製造、開発へ

　三洋電機と新日本石油は1月23日、薄膜太陽電池における製造技術の開発、製造、販売を手がける合弁会社「三洋ENEOSソーラー」を設立した。急拡大が見込まれる薄膜太陽電池で世界のリーディングカンパニーを目指す。

　三洋ENEOSソーラーは、三洋電機がHIT太陽電池で培った要素技術、薄膜太陽電池の基礎技術と新日本石油が持つガスの原材料技術、中東産油国との信頼関係といった、両社の強みをいかし展開していくという。

　資本金は2億円。代表取締役社長には、前三洋半導体ビジネス開発室室長の五十嵐未知人氏が、代表取締役副社長には前新日本石油国際事業本部薄膜太陽電池プロジェクト室室長の湯原尚一郎氏が就任する。三洋電機と新日本石油の出資比率は50％ずつの対等出資となる。

　今後の事業展開は2010年度までをステップ1とし、生産規模は年間80MW、日本国内にマザープラントを設置するとしている。またステップ2となる2015年までには生産規模を年間1GWにまで拡大し、生産拠点のグローバル化を検討するとしている。

新日本石油の西尾進路社長、三洋ENEOSソーラーの湯原尚一郎副社長、三洋ENEOSソーラーの五十嵐未知人社長、三洋電機の佐野精一郎社長