ソニーは1月22日、2009年3月期の連結業績を再度下方修正すると発表した。下方修正は2008年10月に続き2度目となる。前回2000億円と予想されていた営業利益は、2600億円の損失となる見通しだ。
発表によると、売上高は10月時点の見通し9兆円に対し、マイナス14%の7兆7000億円に、純利益は同1500億円に対し、1500億円の損失になるいう。為替レートは、1ドル90円前後(10月時点では100円前後)、1ユーロ120円前後(同140円前後)で算出されており、円高がより進行したことを裏付けた。
変動要因としては、エレクトロニクス、ゲーム、映画、金融の分野を挙げており、中でもエレクトロニクス分野では、計約3400億円が想定を下回る見込みであると発表。内訳は事業環境の悪化と価格競争激化により約2500億円、円高の影響により約400億円、構造改革費用の追加により約300億円、持分法適用会社の業績悪化により約200億円としている。
また、10月時点では「7月時点の見通しは変えない」(執行役EVP兼CFOの大根田伸行氏)としていたゲーム分野において、計約300億円が想定を下回ることを明らかにした。これは円高の影響150億円に加え、売上が想定を下回る影響によるものとのことだ。
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