ネットワーク応用通信研究所、Rubyの市場拡大を目的とする合同会社を設立

　オブジェクト指向スクリプト言語「Ruby」の開発者であるまつもとゆきひろ氏とネットワーク応用通信研究所は7月27日、Rubyの普及と発展の支援を目的として、日本法人の合同会社（Limited Liability Company：LLC）「Rubyアソシエーション」を7月末に設立すると発表した。

　事務局を島根県松江市駅前の開発交流プラザ内に設置し、理事長にまつもと氏、副理事長にネットワーク応用通信研究所主任研究員である前田修吾氏が就任する予定。

　Rubyは、Smalltalkのような本格的なオブジェクト指向機能と、Perlのようなスクリプト言語としての手軽さを併せ持つプログラミング言語。近年では、David Heinemeier Hansson氏によって開発されたウェブアプリケーションフレームワーク「Ruby on Rails」の流行に伴い、ウェブアプリケーションの分野で広く利用されている。

　今回設立する合同会社では、Rubyの維持、コミュニティ支援、イベント開催支援・有料イベント開催、Rubyを用いたシステムインテグレーション事業の支援、Rubyグッズの販売、広報などの事業を行い、エンタープライズ分野での市場拡大を目指す。

　また今後は、Rubyの商用利用における諸問題を解決し、Ruby開発者・システム開発事業者・ユーザー企業がそれぞれ安心してRubyを活用できる環境を提供するとしている。