液晶テレビの普及率が約55%に到達したことが、内閣府が実施した調査で明らかになった。
同調査は、内閣府が毎年度末に実施しているもので、一般世帯における家電製品など主要な耐久消費財の普及率を調べている。
それによると、2009年3月時点における、液晶テレビの100世帯あたりの保有台数は78.5台。前年度から19.9台増加し、普及率は43.9%から54.9%に拡大した。
一方、ブラウン管テレビは、普及率が前年度の88.3%から83.5%に減少。2005年3月にタイプ別の普及率調査を開始して以来の縮小傾向が続いている。
同調査では、カラーテレビの買い替え理由について、28.2%が「上位品目への移行」と答えており、ブラウン管テレビに代わり、液晶テレビへの買い替えが進んでいる状況が伺える。
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