半数以上のインターネットユーザーがウイルス被害を経験--NTTアドが調査

　NTTアドは3月31日、個人ユーザーの「インターネットセキュリティに関する意識と利用実態」について実施した調査の結果を発表した。調査は、2008年3月1日および2日に首都圏在住の20代から40代の男女個人を対象に、ネットセキュリティ上の自衛策に関する認知と自宅での実施状況、およびウイルス被害の経験と意識などについて、インターネットアンケート方式で行われた。有効回答者数は309人となっている。

　調査結果によると、セキュリティのため「不審なメールを開封しないユーザーは97％と、高い認知があった。また『「迷惑メールへの返信・添付ファイルへのアクセス」「不審なソフトのダウンロード」「チェーンメールの転送」「知らないサイトへの個人情報の登録」をしない』ユーザーも8割以上いることがわかった。しかし、実際に自宅で行っていることとして8割以上の回答が得られたものは「不審なメールを開封しない」「迷惑メールへの返信・添付ファイルへのアクセスをしない」の2つのみであった。

　また、購買や契約など出費を伴う自衛策については、「市販対策ソフトの利用」が8割の認知に対し利用は6割、「プロバイダーのセキュリティサービス」は6割の認知に対し利用は2割など、意識面での自衛策に比べて低い傾向にあった。このように、インターネットセキュリティに関する自衛策の認知と実行については、認知率は高いものの実際の自衛策は低い傾向にあることがわかった。

　インターネットセキュリティのための支出金額では、過去1年間の支出額、今後1年間の許容金額とも、「0円（無料）」という回答が全体の3割近くを占めた。平均では、過去1年間の支出額3153円に対し、今後1年間の許容金額は2740円と400円以上低い金額に留まっている。

　ウイルス被害への脅威に関する意識では、ウイルス被害の経験者は52.4％と半数を超えた。その内訳は、ウイルス添付などによる「迷惑メールの標的になった」が被害経験者の50％、「パソコンが壊れた・動きが遅くなった・ソフトが使えなくなった」が35％であった。

　また、被害経験の有無に関わらず、8割以上のユーザーが「パソコンが壊れる・動きが遅くなる・ソフトが使えなくなる」「個人情報が勝手に取得され悪用される」「データが知らない間にネット上に流出してしまう」「保存データが破壊される」ことに脅威を感じていると回答している。