博報堂DYメディアパートナーズは12月5日、主要な7つのメディア（テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、パソコンからのウェブ、携帯電話からのウェブ、ハードディスクレコーダー）における生活者のメディア・コンテンツ視聴実態を把握する「オン・デマンド視聴実態研究」を行い、結果を発表した。

　研究に際して実施された調査は、首都圏4会場（銀座、渋谷、新宿、柏）での対面による記憶探索型インタビューで、高校生から69歳の男女に対して9月6、7、9、10日の4日間で行われた。有効回収数は410サンプル。

　調査結果によると、生活者が1日に接触するメディア数は、3種類が33.6％でもっとも多く、次いで2種類（27.8％）、4種類（20.7％）となった。またインターネットやハードディスクレコーダーなど、接触可能なメディアの数が増えても、2〜3種類しか見ない人が6割以上に達する。

　メディア接触の組み合わせでは、「4マスメディア（TV・新聞・ラジオ・雑誌）のいずれかのみ接触」は28.0％、「ウェブ（パソコン・携帯）いずれかのみ接触」はわずか1.2％で、全体の69.7％が「マスメディアいずれか」と、「ウェブ（パソコン・携帯）いずれか」の双方に接触していた。

　この分析では、生活者がテレビ番組などのメディア・コンテンツを、あらかじめ見たいと思っていた「オン・デマンド」型、いつも何となくみている「習慣」型、たまたま偶然に見た「バイ・チャンス」型、そしてジャンルだけを決めていたがたまたま見つかった「ジャンル」型の4つに分類した。

　この分類によると、テレビ・ラジオのコンテンツに対する接触形態は、「オン・デマンド」「習慣」「バイ・チャンス」の3種類がほぼ均等になることがわかった。今後、多メディア・多チャンネル化がますます進む中、メディアとコンテンツの見られ方を考慮して、各種の戦略を立案する必要があることが分析結果から示唆されるとしている。