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位置情報でビジネスを加速--あらゆる業態で活用アイデアが広がる「Google Maps API」

CNET Japan Ad Special2014年05月28日 15時20分

複雑な分析も軽快に行えるシステムを提供

　ゴーガは、Google Enterprise Maps Premier Partnerとして「Google Maps for Business」の全製品を扱っている。企業の要望に応じた受託開発も行いつつ、自社メニューも用意。単純に地図上に位置情報を割り付けるだけでなく、より快適に利用できるものとなるように工夫を行っている。

　たとえば、自社開発のパターンとしてありがちなのが、一応動くようにはできたものの非常に鈍重な動きになってしまった、というようなケースだ。これは「Google Maps API for Business」が悪いわけではなく、動かすことだけを目的として開発した場合におこりがちなことなのだが、こうした部分こそノウハウを蓄積したベンダーに任せたいところだ。

　また、複数のデータを重ねて表示するにあたって、Googleが提供している以外の情報を利用することも可能だ。たとえば自社の持つ店舗情報と顧客住所を重ねて表示する、というようなこともできるだろう。外部で公開されているデータを読み込んで重ねることもできる。

　導入当初はできるだけシンプルなシステムが喜ばれる。既存のシステムに地図の概念やビューを組み込むだけで、ユーザーから見ると一気に情報の把握しやすさや使い勝手が向上する。しかし、使っていると地図情報からより早く情報を把握できるようになっていき、地図上にデータを数字で表示したり、さまざまなグラフを表示したりと、習得に合わせて効率化へのさらなる改善点が見えてくる。

国勢調査結果と店舗情報を重ねたエリアマーケティング

　複数データを重ねて表示し、分析する事例としてエリアマーケティングでの活用例を紹介しよう。この地図では、店舗情報を地図上に配置した上で、公開情報である国勢調査結果を重ねている。

店舗情報と国勢調査結果を重ねて表示
※クリックすると拡大画像が見られます

　自社店舗だけを配置して国勢調査結果と重ねた場合、見えてくるのは自社がカバーできている範囲がどの程度あるのか、ということだ。もちろん国勢調査結果の下には Google Maps の地図があるわけで、幹線道路沿いにどれくらい偏っているのか、というようなことも見えてくる。人口数が十分にあるのに出店が足りていないエリアがわかれば、次の出店候補にできるわけだ。

　複数の情報を何重にも重ねて表示することもできる。たとえば国勢調査だけでなく、総務省の発表している地域メッシュ情報を取り込んでより細かな地域で考えてみたり、両方の情報を重ねて分析したりといったことが可能だ。もちろん、同業他社が店舗一覧を公開しているのならば、それを利用して自社と他社の店舗を地図上に並べることもできる。系列他店の商圏には踏み込まず、ライバル他社に大きな影響を与えられそうなのはどこだろうか、というようなことも地図から見えてくるというわけだ。