ZDNet Japan AD Special - フリーエンジニアの限界を乗り越えるために結成された「Team Biz-Link」―主要メンバーに直撃レポート！

あなたは、フリーエンジニアという働き方について考えたことはあるだろうか。企業の正社員エンジニアに対し、個人事業主ともいわれるフリーランスのITエンジニアは、「自己実現のための仕事が選択できる」、「スキルに見合った報酬が得られる」、「時間が有効活用できる」といったメリットから、将来の就労形態の候補に上げる技術者も多い。まだ少数ながらも、着実に労働人口を増加させている。だが、その半面、「継続的な仕事の獲得」、「孤立感」、「法的なトラブル」などに不安を感じるという読者もいるだろう。そんな中、個人事業主を支援する首都圏コンピュータ技術者株式会社（MCEA）のパートナーが、有志による組織「Team Biz-Link」を結成。2008年11月8日、MCEA主催のステップアップセミナーにてその素顔が明かされた。彼らはフリーエンジニアの限界を乗り越え、新たな可能性に挑戦しようとしている。

正社員はエンジニアにとって最も危険な働き方？

　2008年10月に株式会社MM総研の発表した、「環境対策に関するユーザー意識調査」によると、「企業に期待する環境対策」について、「企業活動によって発生するCO2の排出量削減」が55％でトップ。2位は「事業活動における3R（廃棄物削減・再使用・リサイクル）の徹底」で51％。3位は「自然エネルギー（太陽光発電・風力発電など）を使った自家発電の実施」で45％、4位は「環境負荷を低減させる商品・サービスの開発」の40％であった。

　また、「省エネを理由の一つにして家電製品やパソコンを購入、選定したことがあるか」については66％が「ある」と回答。「今後も省エネを理由の一つにした購入意向はない」と回答した17％を除くと、全体の83％の消費者は今後「省エネを理由の一つにして家電製品やパソコンを購買する意向がある」と回答している。

　さらに「多少値段が高くても環境によい商品を選ぶか」という質問には「当てはまる」6％、「やや当てはまる」40％と、全体の46％が多少のコストを払ってでも、環境によい商品を購入したいとしていることがわかる。

　この環境対策への意識の変化は、さまざまな分野で本格化している。個人でできる環境対策への関心を高める後押しになり、TV CMなどで「3R」の認知度をアップさせた、「チーム・マイナス6％」プロジェクトもそのひとつだ。

　　「京都議定書」で定められた目標値は、2008年から2012年の間に温室効果ガスを1990年比で6％削減することだが、これに向け日本政府は「チーム・マイナス6％」プロジェクトを開始。企業はもちろん、個人でも活動に参加でき、日常のさまざまな場面でできる温室効果ガス削減活動を促している。活動に参加すると協賛企業からの割引やプレゼントといった特典を受けられるメリットもあるユニークな活動だ。個人消費者にとっては特典を受けられてうれしいのはもちろん、協賛企業側は消費者からのその企業に対するイメージアップが得られる。2008年12月7日現在、約2,861,500人がこのプロジェクトに参加、法人・団体の参加数も約26,400となっている。

　　このように、環境対策、そして企業の環境対策に対する消費者の関心は高まりつつある。こういった流れを受け、具体的に各企業がどう対策を行っているか、主要プリンタメーカーの「エプソン」の例で見てみたい。