全世界のIT管理者の95%、ハイブリッドワークに向けIT戦略を見直し

　Citrix Systemsは米国時間8月2日、全世界のIT管理者を対象にしたIT戦略に関する調査の結果を公表した。調査対象はIT管理者200人で、居住地域の割合は、北米64%、ヨーロッパ/アフリカ/中東24%、アジア太平洋13%。

95％の組織でハイブリッドワークを導入

　調査では、調査対象のうち、59%の企業でハイブリッドワークを導入、36%の企業で出社と在宅のどちらかを選択できるようにしているとの結果となった。完全なリモートワークを導入している企業は6%という。

　また、2年前の2020年に比べて「従業員が地理的に分散している」との回答が85%を占めたほか、季節労働者、契約社員、フリーランスの形態で働く人が増えたとの回答が74%あった。

ITチームの94%がリモートで稼働--オンサイト廃止も

　また、調査対象のITチームの89%がハイブリッドワーク、5%がフルリモートで稼働しているとの回答があり、63%のITチームがオンサイトITサポートを廃止したと答えている。

リモートワークに向けVPNや仮想デスクトップ導入

　リモートワーク環境下でのセキュリティ確保のため実装されているソリューションを聞いた質問では、VPNが81%、仮想デスクトップが69%、仮想アプリとデスクトップが49%などとなった。

　また、VPNを使用していると回答した87%が、VDIや仮想アプリとデスクトップ、DaaSなどを組み合わせていると回答したという。