全長約100mのコンテナ船が東京港と津松阪港の往復約790kmを無人運航

　日本財団は3月1日、全長95.23m、総トン数749トンのコンテナ船「すざく」による、約790kmの無人運航の実証実験に成功したと発表した。

　千葉県千葉市の「陸上支援センター」に設置した、無人運航を監視、遠隔で操船できる無人運航船システムを活用。2月26日から3月1日にかけて東京港と津松阪港を往復したという。

　今回の実験は、日本財団が推進する無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」の一環で。日本海洋科学を代表として国内の多種多様な30社が参加、オープンイノベーション体制で開発を進めるDFFAS（Designing the Future of Full Autonomous Ship）コンソーシアムと共同。

　DFFASコンソーシアムが無人運航船の社会実装を想定し、設計段階からリスクアセスメントを積み重ねて開発した、（1）自律機能を司る船舶側システム、（2）遠隔操船機能、機関異常予知機能を含めた陸上から船舶を監視、支援する陸上側システム、（3）船陸間における安定した情報通信維持を司る通信システム、計3つの包括的な無人運航システムを活用している。

　特に、（2）遠隔操船機能、機関異常予知機能を含めた陸上から船舶を監視、支援する陸上側システムでは、千葉県千葉市に立ち上げた陸上支援センターから、通常は海上の船員が担う、気象や海象、交通流、船上機器状態などを把握。無人運航船の航行を支援有事の際には、陸上支援センターから遠隔操船に切り替え、システムの安全性と安定性を担保できたとしている。

　一日あたり約500隻が航行する東京湾は、約40隻のパナマ運河、約320隻のマラッカ・シンガポール海峡などと比較してても海上交通が過密な海域になる。今回の実験が成功したことで、無人運航技術の高さを証明し、実用化を強力に推進できると期待する。国内の貨物を輸送する内航船業界が抱える、船員の高齢化や労働力不足、海難事故の減少など社会的課題の解決への貢献、陸上支援センターでの遠隔操船の実証による船員の新たな働き方、労働力の創出なども期待できるという。

　なお、同プロジェクトで開発された、無人運航に必要な機能（遠隔操船、陸上支援など）を網羅した包括的なシステムを有した船が、船舶が多数行き交う海域（東京湾）で無人運航実証実験を行ったのは世界初となる。