米エネルギー情報局(EIA)は、普通乗用車の販売台数に関する調査レポートを発表した。それによると、2020年における普通乗用車の販売台数は世界全体で13億1000万台。2050年には22億1000万台へ増えると見込む。
2020年に販売された普通乗用車のほとんどは、ガソリンやディーゼル油を燃料とする内燃機関で走るエンジン車。バッテリーの電力だけで動く電気自動車(BEV)やプラグインハイブリッド車(PHV)の販売シェアは、0.7%にとどまっていた。ただし、BEVとPHVは急増していて、2050年の販売台数は6億7200万台、販売シェアは31%まで増えるという。
これにともない、化石燃料で動く普通乗用車の販売は2038年にピークを迎え、それ以降は減少していく。
EIAは、経済協力開発機構(OECD)の加盟国と非加盟国に分けて比較。非加盟国の人口増加は加盟国の3倍以上高いペースで進むと予想されており、普通乗用車の販売も急速に増えていく。そのため、2020年に1000人あたり92台だった所有台数が、2050年に173台になるとした。一方、加盟国の所有割合は1000人あたり約530台で横ばい。
OECD非加盟国の人口と所有割合が急ペースで増える結果、2025年に普通乗用車の販売台数が加盟国を上回る見通し。
OECD加盟国では、2023年に化石燃料エンジン車がピークとなる。2050年の電気自動車(EV)販売シェアは、OECD加盟国で34%、非加盟国で28%と予測。その時点で、EV全体の3分の2弱は非加盟国によるもの。
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