「通勤が当たり前ではないと思うようになった」が8割--レノボがテレワークの実態調査

　レノボ・ジャパンは、全国の20～60代の会社員を対象として、現在のテレワーカーの働き方とPCの使用環境に関する変化について調査を実施。その結果を12月8日付で公表した。

　この調査では、新型コロナ流行前（2月以前）と、緊急事態宣言発令から約半年が経った10月現在を比較。勤務環境の変化ならびに、テレワーク環境下で求められるノートPCの機能などについて調査したもの。調査対象は20～60代の会社員（団体含む）男女1万3158名で、スクリーニングによって導き出した経営者・役員500名を含む。時期は10月3～5日で、インターネットを通じての調査としている。

　普段、業務でPC（ノートPC、デスクトップPC、タブレットなどを含む）を使用している全国の会社員に、1カ月あたりのテレワーク実施状況を聴取したところ、新型コロナ流行前のテレワーク実施率（月1回以上）は16％であったのに対して、新型コロナ感染拡大がはじまった3～10月のテレワーク実施率は42％と、大きく26ポイント上昇。テレワークをしている人数で換算すると、その差は2.6倍としている。

　内訳をみると、週1回程度（7％）、週2～3回程度（14％）、週4～5回以上（13％）となっており、3割以上がテレワークを週1回以上実施している結果に。また、新型コロナ収束後も、35％がテレワークを実施するであろう（月1回以上）と回答している。

1カ月あたりのテレワーク実施状況

　あわせて、会社でのオンライン会議も同様に拡大しているとし、新型コロナ流行前は17％がオンライン会議を実施していたのに対して、新型コロナ禍では41％と24ポイント上昇。オンライン会議をしている人数で換算すると、その差は2.4倍としている。

オンライン会議の実施状況

　また、新型コロナ禍でテレワークを実施した人に意識の変化について聴取したところ、8割以上が「実際に会わなくてもオンライン会議で問題ないと思うようになった（81％）、「通勤が当たり前ではないと思うようになった」（83％）と回答。これらの結果から、当初はニューノーマルと呼ばれたテレワークやオンライン会議などの働き方に対する意識に変化があり、定着してきていることがわかるとしている。

テレワークを実施した人の意識の変化

　会社の経営者・役員に対して、新型コロナ流行を踏まえた今後の会社の在り方として、テレワーク環境への設備投資について聴取したところ、従業員が300名以上の会社では「重要になる」という回答が49％。一方で、従業員が300名未満の会社では25ポイント低い24％という結果に。オンライン会議環境への投資ではさらに差がみられ、従業員が300名以上の会社では「重要になる」が54％となった一方、従業員が300名未満の会社では32ポイント低い22％という結果となった。

新型コロナ収束後の設備投資について（企業規模別）

　テレワーク実施者に在宅勤務時の作業環境について調査をしたところ、書斎などの執務室（44％）が最も高く、ダイニングテーブル（33％）、リビングの椅子やソファ（29％）が次いで高い結果に。仕事をする場所は年代によって違いがあり、年代が高いほど、書斎などの執務室など比較的作業環境が整った場所での勤務の割合が高くなる一方で、20～30代はダイニングテーブルが高い傾向がみられたとしている。

自宅でのテレワーク実施場所（年代別）

　テレワークにおいて業務で利用するノートPCの重視する条件を聴取したところ、具体的な仕様では、処理速度、必要なポートがあること、バッテリー駆動時間、堅牢性（丈夫さ）、画面の大きさ、PCの軽さなどが上位の結果に。テレワークをしていない人と比べると、PCの軽さの重要性は、テレワーク実施者の方が26ポイント高くなっているとしている。

ノートPCで重視する条件