中国メーカーの“水中ドローン”が存在感放つ--「水中ドローン未来予想図2020」レポート

　水中ドローンに関するイベント「水中ドローン未来予想図2020」が1月22日に開催された。主催は一般社団法人日本水中ドローン協会。CES 2020ドローンブースに出展した水中ドローンメーカー各社への現地インタビューなど視察報告のほか、CES 2020でお披露目された注目の新製品「CHASING M2」、筑波大発ベンチャーFullDepthの「Dive Unit300」などが展示された。

水中ドローンエリアでは「大型水槽」が存在感

　水中ドローン市場は、2022年には52億ドル規模に達するといわれている。地球の約7割を占める海洋をはじめ、河川・ダムや養殖場での産業利用から、旅行やダイビングなどのレジャー用途も見込まれる。CES 2020を現地視察した、日本水中ドローン協会代表理事の小林康宏氏によると、ドローンブースに出展した水中ドローンメーカーは7社で、全て中国企業だったという。

「水中ドローン未来予想図2020」主催 一般社団法人日本水中ドローン協会代表理事 小林康宏氏

　水中ドローンのほかにも、ドローン事業を幅広く手がける小林氏は、ここ数年欠かさずCESを視察し経年変化を見てきた。「2020年は、ROBOSEA、Sublueなどの大手メーカーが展示スペースを大きく陣取り、大型の水槽を設置するなど豪華な装飾が目立った。水中ドローンの勢いを感じた」という。

実際に人が潜ってデモンストレーションを行うSublueの展示。「写真撮影する来場者が多くSNS拡散効果が高そうだった」と小林氏（提供：一般社団法人日本水中ドローン協会）

ドローン最大手DJIの隣ではROBOSEAが、無線で自動航行できるサメ型の水中ドローンを展示し注目を集めた（提供：一般社団法人日本水中ドローン協会）

CES出展の水中ドローンメーカー7社の比較

　同イベントでは、CES 2020出展各社に現地インタビューを実施して比較表を作成するなど、水中ドローンメーカーの最新動向が分かりやすく報告された。これによると中国の水中ドローンメーカーは、北京など大都市発の大手系と、深セン発のベンチャー系に大別される。

CES2020出展の水中ドローンメーカー7社の比較表（提供：一般社団法人日本水中ドローン協会）

　「2020年は、撮影だけでなく、物を掴むなど作業をできる拡張性が目立った。コストダウンも進みつつある印象。この7社以外にも水中ドローンメーカーは中国勢が多いが、海底調査など海洋ビジネスで用いられるROV開発を手がける企業は、アメリカやヨーロッパにも数多くある。海洋の9割以上が未開だ。水中ドローンビジネスは、より一層面白くなる」（小林氏）。

ROBOSEAの中型機。重量約20kg。300m水深に対応。有線給電。プロペラ6枚。カスタマイズ製品のため金額は非公表とのことだった（提供：一般社団法人日本水中ドローン協会）

Navaticsでは、操縦機にスティックがなく、タッチパネルで気軽に操作できるモデルを展示した。残念ながら日本での販売はないが、同社はロボティクスを幅広く手がける企業で総勢約100名とのことで要注目（提供：一般社団法人日本水中ドローン協会）

vxflyのCCROVは日本でもSEKIDOで取り扱いがあるが、CESではCCROV２が展示された。グラバーと呼ばれるアーム装着できるオプションや、カメラが210°チルトできるのが特徴。約6000ドル（提供：一般社団法人日本水中ドローン協会）

Qyseaの新製品V6は、360°自由に動けることで話題。プロペラ６枚。遠隔操縦できるグラバーをオプションで提供。定価は「春節後に発表」とのこと（提供：一般社団法人日本水中ドローン協会）

「CHASING M2」「Dive Unit300」の説明・展示も

　「水中ドローン未来予想図2020」では、CES2020でお披露目された新製品「CHASING M2」や、筑波大発ベンチャーFullDepthが2019年秋に発表した「Dive Unit300」の説明や展示も実施された。

　CES2020視察にも同行したスペースワンの植木美佳氏は、日本でもファンの多い水中ドローン「グラディウスミニ」が2018年に世界に先駆けて日本で発表され、2019年9月には世界最小水中ドローン「Dory」が発表されるなど、CHASING社の歩みを振り返った上で、「CHASING M2」の特徴を分かりやすく説明。全方向移動可能、交換可能なバッテリー、水面からの自動帰還可能など、“現場力”の高さを強調した。

スペースワン ドローン事業部の植木美佳氏

CHASING社の新製品「CHASING M2」。OMNIシステム搭載。持ち運びしやすいアルミニウムボディ。GoProなど装着できる外部アタッチメントも装備

　FullDepthの吉賀智司氏からは、「非GPS環境下でありカメラの視界が悪い水中でも、音響装置を活用して自己位置を推定できる」と中国勢に対して「Dive Unit300」の優位性が紹介された。自己位置を推定し、自律制御で動く水中のロボットを国産の技術で開発している点は、中国リスクが叫ばれるいま注目ポイントとなりそうだ。

　ちなみに、音響装置を活用すると大容量データ通信が必要になるが、光ファイバーケーブルの先端に光信号を電気信号に変換する構造を自社開発し特許を取得している。群雄割拠の水中ドローングローバル市場での活躍に期待したい。

FullDepth代表取締役COOの吉賀智司氏

昨年秋に販売を開始したFullDepth社製産業用水中ドローン「Dive Unit300」。マルチナロービーム、USBL音響即位装置、２種類のセンサーをオプションで提供