iPhoneアプリ、入手後20日で利用率は5%--調査結果から考える有望ビジネスモデル - (page 2)

文:Tom Krazit(CNET News.com) 翻訳校正:川村インターナショナル2009年02月25日 07時45分

 利用者を長期にわたって確保できるiPhoneアプリケーションは約10%だけのようだ。そのようなアプリケーションのほとんどは、ゲーム、映画一覧などのエンターテインメントアプリケーション、Facebookのようなものだ(Yardley氏は「それらのユーザーセッションは膨大に違いない」と語っている)。

 しかしYardley氏によると、開発者はそのほかの90%のアプリケーションでいまだに大もうけしているという。前述のとおり、ユーザーは新しいiPhoneアプリケーションを試すことにとても意欲的であるため、モバイルコンピューティングの世界では、より優れたアプリケーションを開発することが今もなお非常に有望なビジネスモデルだ。Yardley氏から開発者へのアドバイスは、iPhoneにアプリケーションがダウンロードされた翌日には広告閲覧者数が急減するため、無料モデルや広告によって成り立つモデルに依存しようとするのではなく、料金を先払いにしてアプリケーションの何かに課金するというものだ。

 しかしAppleは、膨大な量のアプリケーションがある中で開発者が自分のアプリケーションを宣伝するのを手助けする良い方法をいつか考え出さなければならないだろう。Yardley氏は「App Storeは宣伝手段として役に立たない。(App Storeの画面でAppleがアプリケーションの宣伝に使用できる)画面領域は限られている」と述べ、そのようなトップ100やおすすめのリストに掲載されないアプリケーションは勢いを失うとしている。

 Yardley氏がiPhone開発者へのアドバイスで生計を立てていることを考えるとそれほど驚くことではないが、App Storeには開発者にとって大きな機会が今もなお存在するとYardley氏は考えている。iPhoneのインストールベースが拡大し続ければ、高校生や高齢者、そしてその間の世代のあらゆる人々のニーズに応えるニッチビジネスの機会が増えるのも確かである。

 それにしても、通貨換算アプリケーションが37個、レシピアプリケーションが67個、「おならアプリ」が30個存在する上に、iPhoneユーザーはすでに入手済みのアプリケーションを使っていないのだとしたら、ユーザーは同じようなアプリケーションをこれ以上本当に必要としているのだろうか。

この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ

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