英国・グラスゴーで開催の「COP26 ジャパン・パビリオン」に出展

◆ 「火力発電を脱炭素化する水素ガスタービン技術」と「CO2エコシステム構築への取り組みとCO2回収技術」を紹介
◆ COP26と併催される、日本の最先端環境技術を世界に紹介するイベント



三菱重工業は、英国のグラスゴーで開催される「国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）※1」の併催イベントで環境省が主催する「COP26 ジャパン・パビリオン」に出展します。2021年10月31日（日）から11月12日（金）まで開催される本イベントは、日本の最先端環境技術を世界に紹介するもので、当社は「火力発電を脱炭素化する水素ガスタービン技術」の模型を展示するとともに、「CO2エコシステム構築への取り組みとCO2回収技術」について紹介します。

水素ガスタービンは、水素社会実現に向けたエネルギーの脱炭素化および地球環境保全に貢献する最先端のクリーン発電技術です。当社グループでは、世界最高クラスの効率と信頼性を有する大型ガスタービン技術をベースに水素燃焼技術の開発に取り組んでおり、半世紀にわたり水素リッチ燃料を発電利用してきた豊富な実績と経験を生かし、低NOxかつ高効率の大型ガスタービン向けに既存の燃焼技術をもとに30％の水素混焼を達成しています。また、水素特有の燃焼速度の速さなどに起因する課題をクリアし水素100％専焼を実現する、次世代の燃焼方式についても鋭意開発を進めています。さらに、脱炭素技術の社会実装を世界規模で進めるために、欧州、米国、豪州をはじめ、世界各地で水素ガスタービンを活用したCO2フリーな火力発電の取り組みに参画しています。

また近年では、CCUS※2はカーボンニュートラル社会の実現に不可欠と考えられるようになりました。当社グループと関西電力が共同開発した「KM CDR ProcessTM」は世界中に13基の納入実績を有するCO2回収技術であり、また「Advanced KM CDR ProcessTM」※3で用いられる新型アミン吸収液「KS-21TM」は、このほど行われた実証試験においてさらに優れた回収性能を有することが確認されました。排ガスからのCO2回収分野におけるマーケットリーダーである当社グループはこれに加え、多様な排出源からのCO2回収（CO2NTAIN※4）、 CO2の輸送船やコンプレッサ、さらにはCO2NNEX※5などの活用によるCCUSバリューチェーンの構築（CO2NNECT※4）、そしてCO2 の転換利用（CO2NVERT※4）などといったCO2エコシステムの構築にも積極的に取り組んでいます。

三菱重工グループは、これまで培った技術やリソースを結集してエナジートランジション（低環境負荷エネルギーへの転換）に取り組んでいます。今後も、既存インフラの脱炭素化を進めつつ資源の有効活用を図る短期的な視点と、水素エコシステムやCO2エコシステムの構築を目指す中長期的な視点の両輪で事業を展開し、将来のカーボンニュートラル社会実現に向けた挑戦を続けていきます。

※1 COP（Conference of the Parties）は、1992年に国際連合の会議により採択された気候変動に関する国際連合枠組条約の規定に基づき、同条約締約国により1995年から毎年開催されています。2020年に開催予定だったCOP26は、新型コロナウイルス感染拡大の影響から2021年に開催が延期されました。

※2 CCUSは「Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage」の略で、CO2を回収（CO2 Capture）・転換利用（Utilization）ならびに貯留（Storage）してCO2削減を目指す取り組みです。

※3 KM CDR ProcessTMは、アミン吸収液「KS-1TM」によって排ガス中のCO2を回収する技術です。Advanced KM CDR ProcessTMで用いられる新型アミン吸収液「KS-21TM」は、このほど行われた実証試験においてさらに優れた回収性能を有することが確認されています。
リンク

※4 CO2NTAIN、CO2NNECT、CO2NVERTは、当社がCCUSの課題に対して取り組む3つのフレームワークです。

※5 CO2流通を可視化するプラットフォームで、2021年5月6日に日本IBMとの共同コンセプトを発表しました。
リンク

【展示情報】
・水素ガスタービン
　リンク
・CO2回収
　リンク

・これらの取り組みは、以下でも紹介しています。ぜひご覧ください。
　火力発電を脱炭素化する水素ガスタービン技術：
　リンク
　CO2回収をはじめとするCO2エコシステム実現：
　リンク

[画像: リンク ]



■三菱重工業株式会社
ウェブサイト：リンク
オンラインマガジン：「SPECTRA」(日本語)：リンク
公式Twitter：@MHI_GroupJP

プレスリリース提供：PR TIMES リンク