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AI活用の検討を
PoCで終わらないためにハンズオンと導入事例でデータサイエンスの基礎を学ぶ講座が開催

フレームワークに当てはめることでAIの戦術を実践することができる

 このようなビジネスの視点から「AI=ソフトウェア」とする理解は、かなりシンプルで革新的ではないだろうか。実際、「AIの定義」を質問して、そのように答えるベンダーやコンサルティングファームはそうそういないはずだ。こうした「シンプルさ」や「革新性」はフレームワークのそのほかの部分でも見られる。

 例えば、「AIの本質的な価値」は、3点に絞っている。それは「非属人化」「品質向上」「省力化」だ。金岡氏は次のように説明する。

 「非属人化というのは、職人と呼ばれるようなスタッフのナレッジや技術の偏りをAIで共有すること。省力化というのは、これまで人が行ってきた業務やタスクをAIで代替すること。品質向上というのは、AIへの投資でアウトプット品質を向上させ収益を向上させることです。AI導入の際は、AI活用を目的にするのではなく、まずこの価値を決定することが重要です」(金岡氏)

 AIの価値を3つの整理することで、問題がより整理しやすくなる。整理しないまま、とにかくAIを導入しようと進めると、例えば、本来はナレッジを共有する場面で、省力化を目指してしまう、などちぐはぐなことが起こりやすくなる。

 この3つの点を切り口に問題を整理することは「問題発見」のフレームワークだ。このほかにも、「ビジネスフローマップ」「DIVAプラン」「ROI試算」「システムフローマップ」などについてもフレームワークが用意されているという。

 「フレームワークを活用するうえで注意したいのは、AI活用を目的にしないということです。AIによってえられる価値を決定し、それを実現するためにそれぞれの取り組みでどんなメリットがえられるかをフレームワークを使って洗い出したり、確認したりしていくことが重要です」(加藤氏)

 もし「非属人化」「品質向上」「省力化」といった価値がほかの手段で得られるならば、必ずしもAIを使う必要はないという。AIを目的化するのではなく、自社ビジネスに合った取り組みを進めることがなにより重要なのだ。また、フレームワークに当てはめることでAIの戦術を実践することができる。

データサイエンス基礎講座

 では、こうしたフレームワークを活用しながら自分たちで取り組みを進めるにはどうすればいいか。そうした企業を支援するために富士通クラウドテクノロジーズが開催しているのが「データサイエンス基礎講座」だ。

AI導入事例とハンズオンで学ぶ データサイエンス基礎講座

 AIというとテクニカルな面が注目されがちだが、重要なことはいかに自社にあった価値を見出し、それをビジネスに適用していくかだ。講座は企画や管理、製造、プロモーション、新規事業などの部門でビジネスに携わる担当者を対象に、AIを活用する価値やその実践方法、業界動向、事例などを学んでいく。

 講座の講師を担当するのは金岡氏や加藤氏のような現役ディレクターや現役のデータサイエンティストだ。実際に顧客のもとを訪問し、さまざまなプロジェクトを顧客とともに担当してきた。そのため、顧客が何を課題に感じ、どのような点でつまづきやすいのかという点からもアドバイスすることができる。

 この記事で紹介したAIの考え方や、フレームワークを使った問題発見の方法、プロジェクト推進方法なども全体的な視点から把握できるような構成になっている。また、ワークショップのなかで、実際に自社でプロジェクトを推進するためのノウハウを学ぶことができる。

 金岡氏は「さまざまな業務にAIが適用されるようになるなか、AIはすべての企業に求められる取り組みになりつつあります。AIに対する戦略は持っていても、具体的な戦術まで落とし込まれていないケースが多いと感じています。講座では、ビジネスの視点からAIのもう一歩先を考えられることに力を入れています」と講座の開催の狙いを説明する。

 また加藤氏も「AIは不確実なものを予測する技術でもありますが、AIプロジェクト自体が不確実で要件の定義が難しい面があります。その意味でも、フレームワークにあてはめながら、答えを探っていくというアプローチが大切です。AIに対して当事者意識を持ち取り組みを進めてほしいと思います」とアドバイスする。

 講座は 4月10日に開催予定で、座学とハンズオンが約5時間で実施される。受講料も5万円とかなり安い。フレームワークを知るための資料を見るだけでも貴重な機会になるはずだ。詳細は下記ページから確認することができる。AIの戦術を知ることは、ビジネスを強化するうえで大きな助けとなるはずだ。実際のAI活用を富士通クラウドテクノロジーズと取り組むこともできる。ぜひ参加して自社の取り組みに生かしてほしい。

提供:富士通クラウドテクノロジーズ株式会社
[PR]企画・制作 朝日インタラクティブ株式会社 営業部  掲載内容有効期限:2019年6月30日

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