進む普及、進化する機能APMソリューション「AppDynamics」がデジタルビジネス&クラウド化の成功に不可欠なワケ

シスコシステムズとの統合でよりパワーアップ

 AppDynamicsの開発・提供元アップダイナミクス社は、2017年にシスコシステムズに買収されている。買収後も、アップダイナミクスの開発・営業のすべてが独立した事業体して機能するが、開発の領域ではすでに相互交流がさかんに行われ、すでに70人のシスコの開発者がAppDynamicsのオフィスに席をおいて共同作業にあたっている。また、AppDynamicsに対する日本国内の投資も拡大され、国内拠点の人員も大幅に増強された。

 シスコによる買収に沿うかたちで、AppDynamics自体の機能強化も進められている。

 AppDynamicsの次期バージョンでは、アップダイナミクス社の意向に従ってシスコが買収した人工知能(AI)ベンダーの機械学習機能を追加すべく開発が進められている。すでに現在のAppDynamicsでも、アプリケーションの性能傾向を自己学習し、動的にしきい値をコントロール、アラートを発することが可能であり、微細な変化をとらえた予兆監視/アラート発信は可能だったが、マシーンラーニングによって、より先を見越した監視が実現されることになる。


図:自己学習で異常を検知(AppDynamics の「ベースラインiQ」の画面)

 また、v4.4からは、IoTデバイス監視用の超軽量エージェントを開発するためのSDKが提供され、IoTデバイスの監視がサポートされる。これにより、個々のIoTデバイス、ゲートウェイ、サーバのHTTP通信を監視し、リアルタイムで性能情報/エラー/クラッシュなどの状態を監視することが可能になる。

図:IoT監視におけるダッシュボード画面の例
図:IoT監視におけるダッシュボード画面の例

 もう一つ、AppDynamicsの強化で注目すべきは、マイクロサービスへの対応である。コンテナ技術「Docker」などの急速な普及もあり、マイクロサービス活用の動きは急ピッチで進展している。ただ、マイクロサービスの増大は、処理フローの複雑化を意味し、どのアプリケーションが、どのトランザクションを発行したときに、どのサービス同士が競合を引き起こし、性能に影響を与えるかをとらえるのが困難になる。AppDynamicsは、そうしたマイクロサービスの状態も包括的に監視できるようになるのである。

 もちろん、膨大な数のマイクロサービスやIoTデバイスの監視には、相応の処理能力が必要とされるが、AppDynamicsでは、自らのスケーラビリティもアップさせており、それらの監視に必要な性能も確保されている。

 さらに、シスコとの統合効果とも言える機能強化が、v4.4におけるネットワーク監視機能の追加だ。

 AppDynamicsの従来版でも、ネットワーク前後のアプリケーションノードの状態から、問題の所在が「ネットワークにありそうだ」との予測を立てることはできた。ただしv4.4からは、例えば、アプリケーションノード間での性能低下を検知し、そのノードに挟まれたネットワークにおけるHop2の性能低下を検出、そこからロードバランサーに障害が起きていることをキャッチすることができる。

図:AppDynamics v4.4のネットワーク監視のフローマップ
図:AppDynamics v4.4のネットワーク監視のフローマップ

 AppDynamicsにおけるネットワーク監視の特色は、ネットワーク自体をキャプチャリングするのではなく、アプリケーションのトランザクション監視を起点にして、ネットワークの不調を検知することだ。AppDynamicsは、全ユーザー・全トランザクションを監視しているので、サービスのユーザービリティに影響を与えるネットワークの不調を早期に検知することができる。

 「ネットワーク監視やIoTデバイス監視のサポートで、AppDynamicsは、真の意味で"エンド・ツー・エンド"の監視が可能になりました。APM製品の中で、ここまで広範な監視と状態の可視化を、単一の管理画面/ダッシュボードから行えるのはAppDynamics以外にありません。AppDynamicsは、企業のビジネス、アプリケーション運用/開発、ネットワーク/インフラのすべての担当者が、一致協力して改革・改善に取り組むための共通言語ともなりうるのです」(内田氏)。

 しかも現在、シスコのネットワーク監視ツールとAppDynamicsとをつなぐ共通インタフェースの開発も進められており、AppDynamicsのカバー範囲はさらなる広がりを見せている。AppDynamicsの勢いは、これからも止まりそうにない。

提供:アップダイナミクス ジャパン合同会社
[PR]企画・制作 朝日インタラクティブ株式会社 営業部  掲載内容有効期限:2018年5月16日

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