ビジネス向けクラウド型メール、No.1評価は「Google Apps for Business」に--導入を検討する日本企業が押さえておくべきポイント

クラウド型メールサービスの企業導入例が増えてきているが、具体的にどのサービスがより高機能であり、ビジネス利用に向いているのだろうか。北米での導入状況と各サービスについての評価をまとめたレポートをもとに、日本企業にとって選択のヒントとなりそうな情報を紹介しよう。

北米で急拡大するクラウド型ビジネスメールの採用

　メールがビジネスの必須ツールであり、今後もそれは変わらないだろう。しかし使われ方は徐々に変化してきており、今後はさらに大きな変化が起こると考えられる。最も大きな変化は、利用端末の数とシーンの変化だろう。

　実は今、いわゆる「WinTel」と呼ばれるIntel製のCPUを搭載したハードウェアにWindowsを搭載したマシンの相対的なシェアが大幅に下がってきている。WinTel機の出荷台数が減っているということではなく、他のOSを搭載したマシンが、より台数を伸ばしているということだ。ZDNet.comでは、ベンチャーキャピタリストのMary Meeker氏によるレポートからの引用として、1975年から2012年にかけてのOSシェアについて伝えているが、近年はAndroidやAppleといったモバイルデバイスで採用されるOSのシェアが躍進していることがわかる。

ZDNet.com記事より。Mary Meeker氏のレポートによる、全体を100％とした相対化グラフだ。幅広い機器を対象に、搭載OSのシェア状況を示す。期間は1975-2011年。
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　オフィスに設置されているPCはWinTelのままでも、ビジネスパーソンの多くがスマートフォンやタブレットを持つようになっている。1人が複数の端末を持つようになった結果が先に紹介したシェアの変化をもたらしているわけだ。もちろん、こうした流れによってビジネススタイルも変化している。メールチェックや返信といった作業が必ずしもオフィスのデスクで行うものではなくなってきており、これに対応できるメールシステムが求められている。つまり、ビジネス向けクラウドメールの台頭だ。

　すでに日本でも大手企業がクラウドメールを導入したという話は聞かれるようになってきているが、この分野で先行している米国での状況はどうなのか。エンタープライズのメール市場について調査をまとめたTHE RADICATI GROUP, INC.によれば、ビジネス用途のメールボックス数でみると、2013年時点で27％がクラウドメールだという。そして、中規模企業とエンタープライズ企業においては今後4年でさらに採用が増えるとの見通しだ。

ビジネス向けメールボックスにおける、クラウドメールボックスのシェア状況。メールボックス数でみると27％がクラウドベースだ（2013年時点）

　またレポートでは、北米で採用例の多い複数のサービスについて比較している。多くは日本のユーザーに馴染みのないサービスだが、ほとんどがMicrosoft Exchangeを活用したサービスだ。日本企業から見ると意外かもしれないが、すでにLotusの名前はない。また「Top Players」として最も高い評価を受けているのは Google 、僅差でMicrosoftが続いた。

ビジネス向けクラウドメールのポートフォリオ

　ここでいう「Top Players」とは、マーケットシェアと機能の評価を総合して決定されている。マーケットシェアは同社が調査したインストールベースでの評価だ。機能評価は、主要サービスの差別化要因に基づいて比較を行っている。単純にメールボックスの容量やインターフェースといったエンドユーザーにとっての機能だけでなく、一元管理コンソールについてや移行サポート、クラウド生産性ツールとの統合、柔軟な導入オプションの存在といった管理者が必要とする機能も評価対象となっている。