CNET Japan Live 2014 Winter
「ボーダレス」がマーケティングの決め手
2014年12月4日（木）ベルサール汐留
2014年12月4日（木）ベルサール汐留
顧客の購買行動が変化する中で、自動車のマーケティングも転換点を迎えています。オンライン・オフラインの接続や、クライアントとエージェンシーの役割分担など、顧客の変化に対応するため、日産自動車が実践する「ボーダレス」を、マーケティング方策と組織の2つの切り口で紹介します。
音楽ソフトメーカー ビクターエンタテインメント（株）よりキャリアスタート。
顧客の購買行動は常に変化しており、営業とマーケティングが「ボーダーレス」に情報を共有することは、もはや競争力に直結する必須の要件となりました。マイクロソフトは顧客管理システム「Microsoft Dynamics CRM」を通じ、今後も国内製造業はじめ、金融、公共、サービスといった様々なビジネスを支援していきます。特にこの秋からはDynamicsの大きなチャレンジとして、「マーケティング支援機能」を新たに提供開始しました。
・スマートなマーケティング、効果的な営業、行き届いたサービスを実現の方法は？
・企業は顧客に対し、どうすれば最高のカスタマーエクスペリエンスを提供できるのか？
この講演では営業とマーケティングが抱える今日の課題を明らかにし、追加されたマーケティング支援機能の全容やDynamicsが可能にする解決へのヒントを紹介します。
日本マイクロソフト社において、Microsoft Dynamics CRMの日本市場への提供開始より事業に携わる。ソリューション営業、ビジネスパートナーアライアンス担当を経て、現在 Microsoft Dynamics CRM の製品マーケティングを担当する。
マーケティング施策を進める上で、さまざまな組織の壁を感じることは多いだろう。社内では経営層と現場、営業部とマーケティング部など、社外ではエージェントとどううまくやるか…。こうした組織の垣根をどのように越えて、協力し、マーケティング施策を進めるべきか、そのポイントをディスカッションする。
1982年青山学院大学文学部英米文学科卒。同年株式会社旭通信社入社。1996年インターネット広告のメディアレップ、デジタルアドバタイジングコンソーシアム株式会社を起案設立。
売り手と買い手を結ぶECのプラットフォームはさまざまにある。オンラインショッピング、ネットオークション...。こうしたECのプラットフォームは、自社の訴求のほか、売り手や買い手にどのような魅力をアピールしているのか。ECの未来と共に訴求のポイントをディスカッションする。
1994年ベネッセコーポレーション入社、新規事業の立ち上げや商品開発に携わる。ニフティ、リクルート、楽天にて一貫して様々なデータを活用したマーケティングを実践。
2003年、SBI証券（当時：イートレード証券）マーケティング部を経て、楽天株式会社に入社。
1979年生まれ、福岡県出身。2003年paperboy&co.（現GMOペパボ株式会社）に入社後、レンタルサーバー「ロリポップ！」の開発及び 「Color Me Shop! pro（現：カラーミーショップ）」などのEC支援事業の立ち上げやハンドメイド作品の展示販売サービス「minne」の統括を行う。2014年3月取締役を退任し、BASE株式会社取締役COO、株式会社バズフック 社外取締役を務める。
株式会社ネットコンシェルジェにてファッション通販の運用/コンサルティングを経験。2014年、VASILYへ入社。
現在はiQON提携ECサイト各社様の集客支援からコンバージョン改善まで、売上最大化に従事している。
ネット広告市場のなかでも市場拡大が期待されている動画広告市場。新しいテクノロジーが組み込まれ、日本の広告市場も新たなビジネスモデルが登場する。はたして、ネット動画広告は、広告・メディアの救世主となるのか。また、広告・メディア業界、広告主にとって、動画広告の新しいビジネスモデルがどのような影響を与えるのか。
日米のメディアおよびデジタルメディア分野のM&Aアドバイザリーを専門に担当。
「広告やメディアで人を動かそうとするのは、もうあきらめなさい」（ディスカヴァー・トゥエンティワン）の著者である戦略PRの第一人者ブルーカレントの代表取締役社長 本田哲也氏と、「メディア野郎」とも呼ばれるLINEの上級執行役員 田端信太郎氏が、流行に流されない普遍的なマーケティングコミュニケーションの極意をディスカッションする。
1970年生まれ。セガの海外事業部を経て1999年、フライシュマン・ヒラード日本法人に入社。 2006年、グループ内起業でブルーカレント・ジャパンを設立し代表に就任。
1975年10月25日 石川県生まれ。1999年3月 慶應義塾大学 経済学部卒業。株式会社リクルートにて、フリーマガジン「R25」の立上げを行い、創刊後は、広告責任者を務める。
オンラインとオフラインをボーダレスにすることの重要性が増している。昨今ではオムニチャネルという概念に注目が集まるようになっていることもそれを象徴しているが、店舗やオンラインショップなど、あらゆる販売・流通チャネルがシームレスになることで、消費者はいつでもどこでも商品やサービスを購入できるようになる。ショッピングの利便性を向上させる、オンラインとオフラインのボーダレス化。どのようにこのボーダレスを実現すべきかを検証する。
慶應義塾大学法学部卒業後、大手損害保険会社勤務を経て、2004年グランドデザイン&カンパニー株式会社を創業、代表取締役社長に就任。
Yale University Graduate School卒。
関西学院大学・商学部を卒業後、1984年に凸版印刷入社。
既存顧客からの売上が上がりにくくなり、新規顧客の開拓が企業にとって急務となっている市場において、WEBや展示会出展などでマーケティング部が集客した顧客リストに対し、営業部がアプローチをするという取り組みはどこの企業でも行われている。
しかし、実際の営業現場は「リストは営業に配布したが、フォローされているかわからない」「フォローしても有効案件につながらない」というのが現状だ。
このマーケティングと営業が分断されている状況を改善し、業績UPにつなげた事例を踏まえながら、その仕組みを作るための施策をディスカッションする。
2001年ソフトブレーン入社、2004年ソフトブレーン・サービス創業役員として立ち上げに従事。
BtoB企業のデマンドセンター（案件創出の仕組み）に必要不可欠なマーケティングオートメーション。導入、運用、活用について、事例を交えてご紹介します
1962年生まれ。中央大学法学部卒。アスクプランニングセンターにて商業施設のマーケティングプランナーとして勤務の後、1990年9月にシンフォニーマーケティング株式会社を設立。
スマートフォンやソーシャルメディアの活用が当たり前になったデジタル時代、消費者のライフスタイルにおける情報の流通構造は大きく変化している。その中で、消費者とのタッチポイントを生み出したい企業は、「広告」「PR」といった従来の枠組みにとらわれない消費者のニーズに応える情報コンテンツを生み出し、適切な情報流通経路を活用してコンテンツを届け、ソーシャルメディアに拡散させる必要があるのではないだろうか。その情報流通経路の近年の特徴とコンテンツマーケティングを成功させるためのキーポイントについて、クライアント企業のコメントや様々な企業の事例紹介を交えてディスカッションしていく。
（社）日本パブリックリレーションズ協会認定PRプランナー。
広告代理店メディックスとOgilvyを経て、デジタルマーケティングを中心とした広告戦略のプランニング等を担当。2010年、株式会社エポックジャパンで、葬儀業界のWebマーケティング責任者に就任。その後、
1976年大阪府生まれ。メーカー勤務を経て、2004年に電通パブリックリレーションズに入社。
2009年 株式会社モンテールバリュー入社。洋菓子メーカー「モンテール」の広報及び宣伝業務を担当。
いままでのマーケティングでは新たなイノベーションが生まれにくくなったいま、マーケティング先進企業は、商品開発やマーケティングリサーチ、さらにコミュニケーションを顧客と共創しようとする動きが活発化しています。本セミナーでは、マーケティング3.0や共創によるメリットを事例とともにわかりやすく解説します。
1973年横浜生まれ。マーケティング会社、ビジネスコンサルティングファーム、マーケティングコンサルタント、ネットマーケティング会社クチコミマーケティング研究所所長、バイラルマーケティング専業会社代表を経て現職。
マーケティング施策を進める上でまず重要なのは、消費者の心を動かす潜在的な欲求や価値観、生活・購買行動などを理解することだとよくいわれる。こうした、時には消費者自身も意識しない本音、つまりインサイトをあぶり出し、それに合わせた施策を実行するための1つの方法として消費者の視線の動きをリアルタイムで解析する「アイトラッキング」による調査、分析手法がある。この分野でシェアトップのトビー・テクノロジーが、実際に効果があがる最新アイトラッキング活用法を事例を交えて解説。
当日は、商品パッケージ、店頭、棚割、販促POP、Webサイトやスマホのユーザビリティ、デジタルサイネージ、広告などの調査を事例を交えて紹介。
京都生まれ、上智大卒。約20年にわたり、アイトラッキング、デジタルメディアなど、最先端技術を軸にした事業での広報・PRに携わる。
これからのインターネット上での事業の成功は、半年・１年のような大規模リニュールではなく、如何に小さな規模の「カイゼン」を早いスピードで数多く実行できるか、そしてその「カイゼン」を継続し続けることができるかが重要です。ABテストプラットフォームであるKaizenPlatformの導入を通じて、業務プロセス、運用ルール、マインドを変え、高速に「カイゼン」し続ける環境に変貌した会社の事例を紹介し、そのポイントを解説します。
Kaizen Platform, Inc. Sales & Business Development Lead 兼 福岡グロースハックネットワーク主宰
オンラインとオフラインの垣根を越えて、生活者の購買意欲を喚起させるためのＯ２Ｏ戦略を、コスメ・美容の総合サイト「＠ｃｏｓｍｅ」、コスメのセレクトショップ「＠ｃｏｓｍｅ ｓｔｏｒｅ」を活用した事例を交えてご紹介します。
コンサルティング会社を経て、2005年入社。化粧品メーカー向けの戦略立案から効果検証まで、幅広くマーケティング業務に従事。
CNET Japan Live 2014 Winterでは、2つのチケットをご用意しております。
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